メタボリックシンドロームと判定される人の約4割が、メタボが原因で仕事に悪影響を及ぼしている。こんな実態が、中性脂肪の低減などに効果のある成分「糖転移ヘスペリジン」を研究する医師や研究者で構成される「糖転移ヘスペリジン・ビタミンP研究会」のインターネット調査で明らかになった（2010年1月8～11日に実施。メタボリックシンドロームと判定された30～40代男性サラリーマン400人から回答）。
調査結果によると、仕事が原因でメタボリックシンドロームになった「36.5%」、メタボリックシンドロームが仕事に悪影響を及ぼしている「37.8%」と、3人に１人が仕事とメタボの関係を意識していた。また、9割以上がメタボリックシンドロームの改善を希望しながらも、実際に日常的にセルフケアしている割合は半数以下だった。この結果について、大阪大学医学部附属病院の山下教授は、「多忙なサラリーマンの中には、運動や食事コントロールなどの基本的なセルフケアにさえ手が回らないという方もいると思う。そのような場合、機能性素材を摂取するのも一つの選択肢。」と述べる。 (参考：J-CASTニュース)(M.Y)
メタボリック症候群の基準をどうするか検討していた国際組織が、内臓脂肪の量をみる腹囲について「大きくなくてもメタボの恐れあり」との見解をまとめ、新たに統一の基準を作った。日本のメタボ基準では腹囲が必須条件。だが、専門家からは「痩せていて病気のリスクが高い人を見落とす恐れがある」という声も出ていた。
国際糖尿病連合(IDF)はこれまで日本と同様に腹囲を必須条件にしていたが、米国はそうではなく、基準が不明確であった。今回統一見解に加わったIDF、世界心臓連合、国際動脈硬化学会など六つの組織によると、腹囲のほか中性脂肪、HDLコレステロール、血圧、血糖値を加えた5項目のうち、3項目以上の検査値に異常があれば、メタボとすることに決定。腹囲が普通でも、血圧や血糖値などに異常があればメタボということになる。腹囲の値は、国や民族ごとにそれぞれ定めるとしている。
日本では男性85㎝以上、女性90㎝以上という腹囲であることが第一条件。ただ「女性の方が大きいのは変だ」との声が国内外から出て、厚労省の研究班が測定値を見直す作業を進めている。 また、太っていなくても血圧や血糖値といった異常が重なる人は日本人に多く、心筋梗塞や脳卒中のリスクも高いことが調査で明らかにされている。腹囲が大きくないと特定健診にもとづく保健指導の対象にならないのが現状だが、「痩せていてリスクの高い人への対策が不十分」との指摘があった。新しい世界基準だと、こうした人たちもメタボに含むことになる。日本糖尿病学会理事長の門脇・東大教授は血圧や血糖値などの異常が重なる原因の多くは内臓脂肪の蓄積だとわかってきており、有効な対策を考えるためにも腹囲を必須にした方がよく、日本は今の基準を堅持すると見解する。 (参考：朝日新聞)(M.Y)
醤油メーカー・ヒガシマル醤油は兵庫県立大、武庫川女子大との共同研究で、醤油に含まれる天然成分の多糖類に中性脂肪値を低下させる効果があることを確認している。
メタボ症候群の成人男性を対象に実験、この成分300㎎を朝夕2回、4週間摂取して貰ったところ、摂取していない男性より血液中の中性脂肪値が低下することを明らかにした。継続的に摂取すれば、中性脂肪値が正常の男性が高脂肪食を摂った後も、同値の上昇が抑えられることも確認している。 (参考：日本経済新聞)(M.Y)
ファンケルは、発芽玄米に含まれる成分が肥満や動脈硬化を予防する機能を持ち、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策に役立つことを証明したと発表した。太りにくい体質づくりに役立つとみて、食品やサプリメントの開発に繋げたい考えだ。
同社では発芽玄米に含まれる成分「発芽米ステロール配糖体（PSG）」の機能を調べるため、高知女子大、米ジョージア医科大と共同で実験を実施。実験では、あらかじめ太らせたマウスを、脂肪の多い餌を与え続けるグループとPSGを加えて与えるグループとに分け、2カ月後の状態を調べた。結果、PSGを摂取したマウスは脂肪の多い餌のみを食べたマウスに比べ、体脂肪の量が35％少なかったほか、動脈硬化を防ぐ酵素の働きが活発なことが分かった。血糖値や中性脂肪の値も少なかったという。こうしたことから同社では、脂っこい食事をとった場合でも、PSGを組み合わせれば、太りにくい体質づくりにつながり、肥満を抑制できるとしている。これまでは、発芽玄米の摂取が肥満抑制に役立ち、PSGが関与している可能性があることは分かっていたものの、具体的な証明に至っていなかった。 (フジサンケイビジネスアイ)(M.Y)
メタボリックシンドローム対策の特定健診・保健指導（メタボ健診）を実施する医療保険者の
代表者が集まる「保険者協議会中央連絡会」が東京都内で開かれ、健診項目の整理や、国が設定する受診率などの目標を達成できない場合のペナルティーの見直しなど、現行制度の課題が指摘された。その課題は、健診項目の整理■現在は保健指導の対象にならない治療中の人の取り扱い■健診機関や委託業者の不足対策■目標を達成できない場合のペナルティーの見直しや撤廃■会社員の妻ら社会保険の被扶養者健診を国保などの健診と同時実施する仕組みの検討など。 (参考：毎日新聞)(M.Y)
メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の原因となる内臓脂肪の炎症が起きる仕組みを、永井・東京大大学院医学系研究科教授らがマウス実験で突き止めた。免疫細胞の一つ、Ｔリンパ球が炎症の引き金になっていた。これはメタボリックシンドロームの治療薬開発に結びつく成果とされている。
内臓脂肪が蓄積し、脂肪細胞が大きくなると、白血球の仲間のマクロファージなど免疫細胞が集まって慢性的な炎症が起きる。炎症によりインスリンの効きが悪くなることなどがマウス実験で明らかにされ、動脈硬化や糖尿病などに繋がると捉えられている。 (参考：毎日新聞)(M.Y)
メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）など生活習慣病の予防として、昨年4月から導入された特定健診について、和歌山県内の国民健康保険加入者の平均受診率が、08年度の暫定で16.6％と目標の半分程度に留まっていることが明らかにされた。
40歳以上75歳未満が対象で、同県内では約23万人。お腹周りの計測などをする。自己負担額は市町村によって異なり、各市町村が定める目標受診率の平均は31％だった。確定するのは、今年11月以降になる見込みという。県は受診率が25％を上回る市町村に対し、特別調整交付金を出している。県は、受診率が低いのは、周知不足やデータ管理システムの整備が遅れたことなどが原因と捉えており、積極的な受診を呼びかける。 (参考：毎日新聞)(M.Y)
日本人の健康習慣には、「一無（無煙）、二少（少食・少酒）、三多（多動・多休・多接）」が最適。東京慈恵会医科大・和田教授が7年間、人間ドックを受けた約9,500人を追跡調査したところ、日本生活習慣病予防協会理事長・池田氏の提唱する健康習慣が、従来の健康習慣と
比べてメタボリックシンドロームの発症をより効果的に減らすことが明らかにされた。
池田氏が提唱する健康習慣の「一無（無煙）」は煙草のない生活。「二少（少食・少酒）」は、食事量と飲酒量は少なめの腹八分。「三多（多動・多休・多接）」の多動は身体を「できるだけ動かす」ことで、多休は休息・睡眠を十分とり、心身ともにリフレッシュ。「睡眠時間」の規定はせず、休憩や仕事をしない休日を十分取る。多接は趣味などで多くの人や物と接し、ストレスを発散することとしている。 (参考：産経新聞)(M.Y)
政府は2009年版の食育白書を閣議決定した。メタボリックシンドロームに関して「言葉も意味も知っていた」とする人は3月時点で89.3％と2年前（77.3％）より増え、政府が2010年度の目標値としていた「80％以上」を達成。
ただ、予防や改善のために適切な食事や運動を半年以上、継続している人は29.4％にとどまり、対策は不十分であることが浮き彫りとなった。また、07年の調査では、生活習慣病につながるとされる「朝食抜き」の割合が高いのは30歳代男性（30.2％）や20歳代男性（28.6％）で、10年度の目標である「15％以下」とは大きく隔たっていた。女性も、20歳代（24.9％）、30歳代（16.3％）で朝食欠食率が高かった。 (参考：読売新聞)(M.Y)