IP スタッフ・ブログ

流産のリスク

アメリカの会員制健康医療団体「カイザー・パーマネント」の研究チームが実施した調査結果によると、１日に2杯以上のコーヒーを飲む妊婦は、飲まない人と比較すると、流産の危険が2倍になることが判明した。コーヒーに含まれるカフェインが原因物質とみられており、1日に200mgのカフェインを摂取した妊婦はカフェインを摂取していない妊婦に比べ、流産する割合が高くなっている。
カフェインを摂取することで、胎盤の血流減少を引き起こし胎児に悪影響を与える可能性が懸念されている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

根拠のない話

米国で一般に信じられている身体や身の回りに関する言い伝えについて、医学的裏づけがないものばかりか誤りのものをあるとする研究を米インディアナ大が例えば以下のようにまとめている。

・暗所で本を読むと目が悪くなる
→影響がないことで大多数眼科医の意見は一致している。昔に比べ、現代は照明が明るくなったにも関わらず、近視が増えている事実とも矛盾
・携帯電話は医療機器に影響する
→計器異常等の報告があり、多くの病院で使用が禁止されているが、英米の研究では頻度は非常に低く、むしろ医師間の連絡が改善し医療過誤が減るとの研究もある（因みに日本の総務省では心臓ペースメーカーからは22㎝程度以上離すと規定）

言い伝えは信じるだけであれば実害はないが、根拠のない治療法を勧めることなどは実害をもたらす可能性もありそうだ。(米インディアナ大・研究班報告より)(M.Y)

Web1.0 vs Web2.0

マイクロソフトがヤフーを買収するという話がマスコミをにぎわせています。
マイクロソフト経営陣のグーグルに対する危機感が強いことのあらわれでもあります。

マイクロソフトはWeb1.0時代を作り上げリードしてきた企業の雄。
手元のパソコン（インターネットのこちら側）でさまざまな情報処理をするためのOS・ウィンドウズを独占的に販売しています。
これに対し、Web2.0世代の申し子といえるグーグルそしてヤフーは、インターネットの「あちら側(サーバー側）」で全ての情報を処理することを目指します。
グーグルの売上高は5000億円でマイクロソフトに比べたら3分の1。ヤフーに至っては5分の1にすぎません。
売上高が数千億円のヤフーにマイクロソフトは4兆7000億円も出すと言っているのですから、マイクロソフト側の覚悟と成長への期待感は大変なものです。
マイクロソフトが急成長するネット広告市場を飲み込むという形で捉えられますが、もうひとつの側面、Web1.0世代とWeb2.0世代との闘いという、さらに大きな図式がそこにあります。(R.T)

新設住宅着工数が減少

住宅着工数はここ数年、景気拡大に伴い安定した推移を保ってきたが、今夏以降は急激に減少している。住宅だけでなくオフィス、工場、店舗などの着工数も減少している。建物を建てる際には防火設備の整備、耐震性・安全性に問題はないかなどの審査が必要だが、その手続きを定めた建築基準法が改正され基準が厳しくなったことが原因とされている。
慎重を期して申請を控える建築業者が増えた影響も原因の１つと考えられる。また、住居を住み替える時には家電製品を全て一新するケースが多いと思うが、住宅着工数が減少したことで、こういった個人消費にも影響がでる可能性がある。（参考：日本経済新聞）(R.T)

ローズマリーにアルツハイマー治療効果の可能性

2007年10月、西洋料理などで使うハーブのローズマリーに多く含まれるカルノシン酸に脳の神経細胞が細胞死するのを防ぐ効果があることを岩手大など日米合同研究チームが突き止めた。アルツハイマー病やパーキンソン病の予防や治療をする新薬につながる成果としている。カルノシン酸が細胞死を抑える遺伝子を活性化することも解明し、認知症など脳神経細胞の細胞死に関連する病気の予防や治療に応用できる可能性を示した。

ローズマリーは人間の認知力が衰え始める前に発症を予防できる可能性があり、神経回路を再生する力も高く、治療効果も期待されている。米国では、サプリメントなど医薬品への応用に向けたプロジェクトが始まっている。（朝日新聞ほか）(Ｎ.Ｕ)

浴室がサウナに？

日々の生活や仕事で疲れた心身を癒そうと、自宅の浴室を改装し「ミストサウナ」などの機器を設置する消費者が増えている。ミストサウナは、お風呂の天井や壁に設置した設備から霧状の蒸気を噴出す。湿度は100%に近く、室温は約40℃前後となる。自宅でサウナ気分を楽しみたい人や日頃運動不足の人が健康管理の一環として購入しているケースもある。高温で乾燥しているドライサウナに比べると、肌や髪への刺激が少なく、血行促進効果も高い。また、高い発汗作用があり、身体を芯から温め、新陳代謝を活発にすることで、リラックス効果や快適睡眠効果なども期待できるということから需要が高まっているといえる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

拡大するスイッチ薬

街中の薬局などで購入できる大衆薬で、医療用医薬品の成分を転用した「スイッチ薬」の販売が拡大している。背景には政府が、医療費抑制のために患者が薬代を自己負担する、スイッチ薬の承認に積極的であることが挙げられる。また、スイッチ薬のもとになる医療用成分を豊富に抱えている外資系メーカーが日本市場で存在感を高めてきている。（参考：日経産業新聞）(R.T)

スイッチ薬
医者が処方する医療用医薬品の成分を転用した大衆薬。大衆薬に配合できる成分には制限があるため、新たな適応を持つ薬や、より効き目の強い薬を開発する場合、原則として効果や安全に実績がある医療用成分を転用することになる。

企業の省エネ規制

経済産業省が検討している省エネルギー法改正の報告書案にて、規制対象を大規模事業所ごとから企業単位にくくり直す方針を明らかにしている。これにより、ファミリーレストラン、コンビニエンスストア等の店舗にも規制は拡大、対象企業も従来までの全体1割程度から5割への増加が見込まれる。

原油換算で年間1,500kl以上のエネルギーを消費する企業を「特定事業者」として、年間エネルギー使用量の報告と省エネ設備更新など3～5年の中長期計画の作成を義務付け、エネルギー効率を毎年1％改善する目標達成も求めていく（違反企業名は公表、改善命令も出す）。因みにコンビニ1店で使うエネルギー量は平均50klで、30店舗以上展開する企業が対象とされる。　(経済産業省・報告より)(M.Y)

Web2.0

Web1.0ではウェブサイトを見るだけだが、Web2.0ではユーザー自身で好き勝手にコンテンツを加えたり修正できる。今までのようにユーザーがコンテンツを利用するだけでなく、ユーザー自ら作成するのがWeb2.0の特徴といえる。ブログの広がりにより、ユーザーは気軽に情報発信できるようになり、また情報発信者となったユーザーがブログのコメントやトラックバック機能を活用し、触発された情報の中から新しい流行が生み出されている。市場全体という大々的な流行ではなく、特定の地域限定や従来のマスコミでは取り上げられなかった小さなマーケットでの流行である。
Ｗeb2.0ではインターネット全体がユーザー同士のコミュニケーション基盤として連動し、ますます進化していくと思われる。つながったユーザー同士が大きな力をもつことから、企業はユーザーを協力者にするビジネスモデルを構築していく必要が求められている。

Web1.0では主体が企業だったが、Web2.0の主体はユーザーに移っていく。Web1.0時代の単純な情報消費者から情報発信者へと形を変え始めている。(R.T)