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宇宙空間での新薬研究

三菱重工業や北海道大学、製薬各社の研究者らで構成する宇宙創薬協議会が、宇宙空間での新薬研究の事業化に向け、議論を続けている。宇宙創薬とは、無重力空間で起こる動物の体の変化を観察し、地上での創薬につなげようというものである。

製薬各社は新たな分野であるバイオ医療品の開発強化にも取り組んでいるが、それだけでは不十分とみて、宇宙創薬という未知の世界に注目した。早ければ、12年度中にも地上100km付近の宇宙空間に航空機を飛ばす予定となっている。

無重力となる数分間、三菱重工が開発した小動物実験装置内でマウスにかかるストレスや、免疫力の変化などのデータを収集し、そのデータを活用することで、研究者が地上でも効果がでるか検証する。

昨今、新薬開発は、新たな分野へと拡大してはいるものの、行き詰まっているのが現実であり、そうした中で考えられた宇宙創薬が、新薬開発の今後の道を広げることができるのか、期待が高まっている。

（参考：日経産業新聞）（R.S）

花粉症の元食せば症状緩和

花粉症の原因物質をあらかじめ口から投与すると、7割の人で花粉症の症状が抑えられた･･･東京都がこんな研究結果をまとめた。根治も期待できるといい、都は国などに実用化を働きかける。
都によると、花粉症を引き起こすのは花粉に含まれる抗原と呼ばれる物質。これが体に入ると免疫反応が過剰になって鼻水やくしゃみが出たり、目が痒くなったりする。都は抗原を体内に取り込んで体を慣らし、免疫反応を抑える「減感作療法」の一つとして、日本医科大と共同で06年夏から実験を始めた。花粉症の症状がある142人の舌の下に、スギ花粉の抗原を含ませた約1㎝角のパン片を置いて投与するもので、期間は2年間。1日1回2分間で最初は毎日投与し、次第に濃度を濃くして回数を減らした。 結果、100人の症状が改善した。花粉飛散期に常に鼻が詰まっていた重症者は28％から4％に激減。ほとんど症状が出ない人は逆に5％から20％に増えた。今年の都内の花粉飛散量は06年比で約6倍だったので、都は「効果は飛散量に左右されない」と見解。これにより、今回の方法なら自宅で簡単にできると期待する。だが、治療に使う抗原は、薬事法に基づく承認が必要になっ
た場合、治験などに数年かかる可能性がある。都は、パン片の代わりにトローチなどへの改良も検討し、早期の実用化に向けて国や製薬会社へ働きかけを進める意向だ。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

食パンでエキス吸収

東京都は、食パンに含ませた花粉エキスを口の粘膜から吸収する舌下減感作療法を花粉症疾患者142人に実施した結果、約7割で症状が消えたり、軽減したりし、重い副作用は1例もなかったと発表している。
減感作療法はアレルゲンと呼ばれる原因物質を徐々に体内に取り込み、症状の緩和を期待する治療法。花粉症で実用化されているのは、花粉エキスを薄めて皮下注射する方法である。都はこのような患者規模で舌下減感作療法の有効性と安全性が確認されたのは初で、患者の負担が少ない治療法として早期の実用化を期待している。
都福祉保健局によると、都内在住か在勤の20歳以上の花粉症患者から協力者を募り、皮下注射用の花粉エキスを食パンに含ませ、舌下に2分間置いて吐き出させる方法を試した。投与は2006年から2年間、当初は毎日投与し、残り1年前後は2週間に1回のペースだった。患者の約7割が症状が消失したか軽減し、副作用も鼻や目の痒み等軽い症状にとどまった。　(参考：日本経済新聞)(M.Y)

足の動脈硬化、「知っている」は3割未満

動脈硬化のうち、進行すれば心筋梗塞や脳梗塞などの引き金になる可能性がある足や首、腎臓などに起こる動脈硬化を知っている人が3割に満たないことが、ジョンソン・エンド・ジョンソンの動脈硬化に関する意識調査で明らかにされた。また、間歇性跛行(かんけつせいはこう)が足に起こる動脈硬化(閉塞性動脈硬化症=PAD)の自覚症状だと知っている人は約1割にとどまった。
調査は今年9月下旬、国内の30-60歳代の男女800人を対象に実施。調査結果によると、動脈硬化が起こる部位として知っているのは(複数回答)、「心臓」76.8%、「頭」75.3%で共にほぼ4人に3人だったのに対し、それ以外では「足」26.9%、「首」23.5%、「腹部」18.1%、「腎臓」12.1%と、いずれも3割未満にとどまった。また、「一定の距離を歩くと足の筋肉が痛くなり、しばらく休むとまた歩けるようになる」といったPADの典型的な症状(間歇性跛行)
を感じた場合、「最初に疑う原因」を聞いたところ、「関節・骨の異常」が30.4%で最も多く、次いで「老化によるもの」25.0%、「閉塞性動脈硬化症(PAD)」12.5%、「何も疑わない」10.6%などと続いた。間歇性跛行の症状を感じた場合の対処法としては、「安静にして様子を見る」(34.5%)、「病院に行く」(25.0%)、「インターネットで調べる」(9.8%)、「市販薬などで対処する」(7.3%)などが挙がった。さらに「病院に行く」と答えた人に、「どの医療機関に行くか」と聞いたところ、「整形外科」が36.0%で最も多く、以下は「循環器科」19.0%、「血管外科」17.5%、「どこに行けばよいかわからない」13.5%、「内科」12.5%などの順で、循環器科や血管外科の「適切な医療機関」を選んだ人は約3人に1人だった。　(参考：医療介護CBニュース)(M.Y)

ジェネリック差額通知サービス

大阪府・門真市は、国民健康保険加入者のうち生活習慣病で新薬を使用している被保険者を対象に、新薬より安価なジェネリック医薬品に切り替えた場合の治療費の差額を通知するサービスを開始する意向を示している。市の国保事業は赤字続きで財政を圧迫しており、市はジェネリック医薬品への切り替えを促進することで、治療費総額を抑制し、国保会計の収支改善を図る。
サービスの対象となるのは高血圧や糖尿病、高脂血症などの生活習慣病で長期疾病にかかり、院外処方で新薬を使っている被保険者約2千人。対象者には、11月から新薬からジェネリックへ切り替えた場合、どれだけ治療費が安くなるか通知する文書を3カ月に1回送付している治療費の明細表に添付する。
同市によると、市内の国保加入率は19年度で42.3％で、府内平均（37.1％）を上回る。一方で生活保護受給世帯が多いこともあり、保険料の収納率は同年度で79.1％で、府内平均（87.4％）を大きく下回る。医療費総額が増え続ける中、国保会計は平成9年から赤字で、19年度決算で累積赤字は約58億5,450万円に達した。市では治療費の抑制を図ろうと、6月には全被保険者に対し医師や薬剤師に提示する「ジェネリック医薬品のお願いカード」を配布。さらに今回、ジェネリック医薬品を使った場合の差額を明示することで切り替えを促し、被保険者の自己負担軽減を図ると同時に、国保財政の健全化を目指している。 (参考：産経新聞)(M.Y)

男性会社員の2割が睡眠時無呼吸症候群

男性サラリーマンの5人に1人が治療が必要な睡眠時無呼吸症候群だったことが、京都大・陳教授らの調査で明らかにされた。中でもメタボリック症候群の人ほどより重症な睡眠時無呼吸症候群だった。
研究チームは、関西の企業に勤める事務職の男性275人（平均年齢44歳）を対象に体重や腹囲、血圧、睡眠時に呼吸がとまる回数などを調査。その結果、58人が無呼吸、もしくは低呼吸が1時間あたり15回以上で、米学会の基準で治療が必要とされる睡眠時無呼吸症候群と判定された。このうち23人が、国の基準でメタボリック症候群に分類された。 メタボリック症候群の17％が、無呼吸と低呼吸が合わせて30回以上の重症患者でメタボリ
ック症候群でない人（3％）よりかなり高率だった。軽症と中等症の患者の割合は、メタボリック症候群とそうでない人で、大きな差異はなかった。 メタボリック症候群の人に重症患者が多いことについて、同教授らは内臓脂肪が腹部に溜まることで呼吸が浅くなり、睡眠時無呼吸の症状を悪化させているのではないかとみている。
想定以上の高率で治療が必要な患者がいることが明らかにされたことで、メタボリック症候群の人の中には、治療されないまま放置されている重症の患者が高率でいる可能性がある。脳梗塞や心筋梗塞を発症する危険性が高まり、適切な治療を受けるべきと指摘している。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

繊維筋痛症

全身に痛みを感じる「線維筋痛症」について、日本線維筋痛症学会が初の診療ガイドラインを発表している。原因不明で世界でも治療法は確立していないが、診断方法や、治療に適した薬剤などをまとめた。今後、全国の医療機関に周知を図る意向である。
線維筋痛症の国内の患者は推定約200万人。だが、医療関係者の認知度は低く、適切な治療を受けられず寝たきりになったり社会生活ができなくなったりする患者も多い。子どもの不登校の原因の一部になっている可能性も指摘されている。
診断基準は、米リウマチ学会が90年に策定した基準（原因不明の全身の痛みが3カ月以上続き、全身18カ所のうち押すと11カ所以上で痛みがある場合）が有効と確認。子どもの診断基準を初めて策定し、大人のような痛みに加え、慢性的な不安などを基準に加えた。一方、全国の医療機関を受診した約2,600人の診療データから、推奨する薬剤として抗けいれん薬や口腔乾燥治療薬、一部の抗うつ薬を挙げた他、はり治療や運動療法を勧めている。 (参考：毎日新聞)(M.Y)

帯状疱疹患者、10年で2割増

子供の頃に感染した水ぼうそうのウイルスが原因で起こる「帯状疱疹」の患者が10年間で2割強増えていることが皮膚科を対象にした調査で明らかにされている。特に50代以降で発症する患者が多く、発症率は女性の方が男性より2割以上高いことも明らかにされている。
調査によると、人口1,000人当たりの患者数は10年間の平均で4.2人。調査最終年の06年は4.6人で、開始時の97年と比べて約26％増。発症率を年代別にみると、40代までは平均2.4人だが、50代になると5.2人に急増。70代で7.8人とピークになり80代では6.9に減少。これについては体の免疫機能が低下する50代が発症増加の分岐点になるとし、地域の高齢化が進み、60～70代の層が増えたことが全体の発症率の増加に繋がったとみる。男女別では女性の発症率は4.6人で、男性の3.7人より約25％高かった。発症率は30代までは性別の差があまりないが、女性は40代で男性の1.3倍、50代で1.7倍となった。　(参考：日本経済新聞)(M.Y)

過敏性腸症候群

国内の20-79歳の男性のうち、下痢系の過敏性腸症候群(IBS)にかかっている人が1割近くいることが、島根大医学部・木下教授の調べで明らかにされた。同教授は、IBSの病気としての認知度の低さや、患者が医師に相談できていない現状を指摘。自己治療で症状が改善しない潜在患者も多いとし、IBSは適切な診断や治療が必要な疾患と強調する。
IBSは、大腸や小腸に原因となる異常がみられないが、腹痛などの腹部症状に下痢や便秘といった便通異常を伴う疾患。調査は下痢型や下痢を主訴とする混合型の下痢系IBS患者の実態を把握するため、全国の20-79歳の男性2万人を対象に実施。調査結果によると、下痢系IBS患者は全体の8.9%。年齢別では20歳代が11.2%で最も多く、次いで40歳代10.4%、30歳代10.0%、50歳代7.8%、60歳以上5.3%の順。また、疾患を認識しているかを尋ねたところ、63.5%が自分の症状を「病気ではないと思う」と回答。医療機関の受診の有無については、74%が「受診なし」だったほか、他の疾患で医療機関を受診する機会があっても、54.7%が腹部症状を医師に相談したことがないと回答した。
下痢の症状があったときの対処方法として、「食べ物や飲み物に気を付ける」(53%)、「トイレを見つけたらすぐに行く」(37%)、「市販の薬をのむ」(36%)、「外出先等でトイレの場所を意識するようにする」(33%)などが多かった。さらに、「市販の薬をのむ」と答えた人に、服用して症状の改善が見られないことがあるかを尋ねたところ、「たまにある」が57%、「頻繁にある」が7%で、合わせて6割以上が改善しないとしている。　(参考：医療介護CBニュース)(M.Y)

肝炎進行、血液検査で簡単判定

C型肝炎など肝炎の進行度を血液検査で簡単に判定する方法を産業技術総合研究所などの研究グループが開発した。肝炎が進行するほど肝がんになる可能性が高まる。今は体外から肝臓に針を刺して細胞を取り出して進行度を調べており、患者の体に負担がかかる。進行度が簡単にわかれば病状に応じた最適な治療が出来、肝がんの早期発見もしやすくなる。
産総研の成松・糖鎖医工学研究センター長らは、肝炎が悪化して肝硬変に近づいていく「線維化」に伴って、肝臓のたんぱく質に付いている糖鎖と呼ばれる部分が変化することに注目。肝炎や肝硬変と診断された患者125人の協力を得て、血液の中に漏れだしているたんぱく質で糖鎖の型を調べたところ、肝硬変に特徴的な型があることを発見。肝炎と肝硬変をこの検査法で区別できるかを88人の患者で調べると、93％の率で正しく肝硬変と判定出来た。糖鎖の型を調べる検査は特殊な装置が必要で、今は限られた研究室でしか出来ないため、普通の病院でも検査が出来るように改良を進め、数年以内に実現したい意向を示している。　(参考：朝日新聞)(M.Y)