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コーヒーで脂肪肝を抑制

コーヒーに脂肪肝を抑制する効果があることが三越総合健診センターの調査で分かった。脂肪肝の人はコーヒーを飲む量が少なく、飲む量が減った人は発症する率が高いという。調査は同センターで肝機能検査、腹部超音波検査を含む健診を継続的に受けている25～60歳の男性1,612人を対象に実施。健診時に1日あたりコーヒーを飲む量を聞き、1999年から2004年までのデータを解析。
1999年に脂肪肝と診断されたのは376人、2004年は468人。脂肪肝の人とそうでない人のデータを比較すると、脂肪肝の人は1日にコーヒーを飲む量がやや少なかった。緑茶や酒を飲む量に差はなかった。さらに5年間で新たに脂肪肝になった164人と、ならなかった人の中から年齢や肥満度などの条件を一致させて抽出した328人のデータを比較。1999年は両グループとも1日あたりコーヒー2.6杯だったが、2004年は脂肪肝群2.3杯、非脂肪肝群2.9杯で、飲む量の変化と脂肪肝発症との関連が伺えるとしている。（参考：日経産業新聞）(R.T)

昼食は手作り弁当

日々の昼食で手作り弁当を持参する人が増えている。食の安全や摂取カロリーの調整など健康への関心と、生活必需品の値上がりに伴う節約志向の高まりで、会社員やＯＬが外食から弁当へ切り替えている。雑貨店やスーパーでは、弁当箱や水筒の販売が伸びており、保温機能付きの弁当箱など少し効果な商品は中高年を中心に人気があるという。ふりかけなど手軽な弁当作りの定番食材の売れ行きも伸びている。メラニン混入問題など食品不祥事が後を絶たないことから、今後もしばらくは手作り弁当への関心は高まり続けると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

犬やネコの飼育数

少子化や晩婚化が進み、子供のいない家庭が増えており、現代の日本では子供の数より飼育されているペットの数の方が多くなっている。
ペットフード工業会によると、2007年に国内で飼われていた犬やネコは2,552万頭。2002年の約1.5倍となる。一方、総務省が推計した2008年4月1日時点の15歳未満の子供の数は1,725万人で、犬やネコが約5割を上回っている。ペットフードメーカー各社が栄養価の高いドックフードを相次いで発売し、犬、ネコの寿命が伸びてきている。現在は一般に高齢期とされる7歳以上の犬やネコが約5割を占めているという。
首都圏を中心にペットが飼えるマンションも増えている。今後も子供のいない若者夫婦や退職した団塊世代を中心に犬、ネコを飼う人は増えると思われる。それに合わせ、ペット関連のサービスも盛んになると考えられる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

都市部の人はよく歩き、肥満も少ない？

都市部の人はよく歩き、肥満の割合が低く、地方は肥満の人が目立つ。こんな傾向が08年版食育白書より明らかにされている。1日の歩行数を都道府県別で見ると、2千歩以上の開きがあった。
1日の歩行数は全国平均で成人男性7525.5歩、成人女性6662.6歩。都道府県別で多い順に、男性が①神奈川8371.5歩②兵庫8281.5歩③東京8237.8歩。女性は①高知7777.5歩②兵庫7499.8歩③神奈川7371.4歩。
歩行数が少ない順に、男性が①高知6173.3歩②山形6207.2歩③徳島6217.7歩。女性は①山形5214.8歩②和歌山5842.4歩③岩手6005.7歩。これには、地方部は車の利用が多いからでは…と分析もされている。女性で高知が最も歩行数が多いが、高知県健康づくり課によれば、階段を使うなど健康づくりを推進しているが理由は不明と見解。
肥満の人の割合は全国平均が男性（20～69歳）29.3％、女性（40～69歳）26.6％。歩行数が多いところは平均を下回り、歩行数が少ないところは上回る傾向が全体的にみられているようだ。 (参考：朝日新聞)(M.Y)

化学物質、全2万種届け出義務化へ

環境、経済産業、厚生労働の3省で設けた「化学物質審査規制法（化審法）見直し合同委員会」は、工業製品などに含まれる化学物質の監視対象を現行の約1千種から2万種ある全てに広げることが必要とし、化審法の改正案を通常国会に提出する方針としている。
2万種類以上あるとされる化学物質のうち国は、使用量が多く、分解しにくいものから人体や環境への影響をリスク評価し、汚染が起きないように監視している。これまで約1,600物質の評価を終え、有害性が確認された約1,100については使用制限や届け出を義務づけている。これ以外の物質は使用量は少ないが、有害性が十分確認されないまま出回っている。 改正案では、一定量以上の化学物質を製造・輸入する企業に対し、一定の物質の使用量や用途を国に届け出る義務を課す。その中から国はリスクが高いものを『優先評価化学物質』に指定し公表、リスク評価に入れる。
経産省の試算では、手続きなどで企業に新たにかかる費用は2020年までに少なくとも総額40億円。市場に出回る全ての化学物質を対象に確実にリスク評価ができるというメリットを想定し、3省合同委員会は、リスク評価まで企業に課す欧州型ではコストが増える割には国民のメリットは変わらないと見解。国がリスク評価した方が費用効果面で妥当と評価している。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

ハンバーグは焼くから煮込むへ？

家庭で作るハンバーグは「焼く」から「煮込む」に人気が移り変わっている。ハインツ日本が20～30代の主婦やＯＬ1726人に「自宅で煮込みハンバーグを作る理由」をインターネット経由で聞いた所、「生焼けの心配がない」が約38%で首位。「焼きハンバーグだと焦がしてしまう」は約10%いた。
焼きハンバーグは中まできれいに火を通すことが要求される。竹串をさして肉汁の色などから焼け具合を確認するといった料理の知識が必要だが、そういった知識を知らない人や、作業が面倒と感じている人が増えており、調理技術の低下が煮込みハンバーグの人気に繋がっているのではないかと思われる。（参考：日経流通新聞）(R.T)

パパ友

パパ同士の友達の事を「パパ友」という。ママ友のパパ版である。育児にかかわる情報交換や交流の目的で、人脈作りに取り組む父親が増えている。パパ友という言葉が広まってきた背景には、男性の間で育児への参加意識が高まっていることがある。
育児休暇の取り方、近所での人間関係の作り方など未知のノウハウが多い。そこでママ友を通じて家族同士で知り合いになったり、ネット上で父親サークルを立ち上げるなどして人間関係の構築を行っている。仕事社会中心の男性に地域社会との関わりは大きな課題である。積極的に情報交換を行う父親も増えていることから、それを支援する組織の構築やイベントの開催などといった取り組みへの期待が高まっている。（参考：日経流通新聞）(R.T)

ドライスキン指数

肌の乾燥が気になる人へ乾燥対策やお肌に関する様々な情報を提供する「ドライスキン広報センター」（事務局：東京都渋谷区）は、財団法人日本気象協会（本社：東京都豊島区、会長：松尾道彦）と共同で「ドライスキン指数」を開発し、11月1日よりドライスキン広報センターのホームページ（URL：http://dryskin.jp）にて提供を開始した。
＜ドライスキン指数の概要＞
【内容】 ドライスキンへの警戒度を4ランクで表示し、1週間先まで毎日の指数を提供
【地点数】 全国77地点
【更新】 1日5回更新（5：55、6：40、12：30、17：05、18：30）
（参考：日本気象協会HP）(Y.A)

コンビニでレジ袋有料化

コンビニエンスストア「ミニストップ」が2009年4月、津市の三重大学構内で開店する新店舗でレジ袋の有料化を検討していることが明らかにされている。日本フランチャイズチェーン協会（JFA）によると、（同店以外で）有料化を予定しているところはないと見解。大手コンビニでは全国初となる可能性が高い。
三重大学は1月から、大学生協で環境対策の一環としてレジ袋の有料化を実施。「夜間でも開いている店を」という学生のコンビニ開店の要望を受け、9月、有料化などレジ袋削減につながる取り組みを条件に出店業者を募集。選考委員会にて、応募した大手2業者からミニストップの出店が内定したという経緯を辿った。年内にも正式に契約を結ぶことで、同社はレジ袋有料化を検討している理由について「大学内（という環境）であることと、すでに学内でのレジ袋辞退率が高いこと」としている。大学内とはいえ、コンビニ業界で有料化が始まるのは大きな意味があるとも捉えられている。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

国内ピザの消費

食品メーカーで組織するピザ協議会がまとめた2007年度の国内のピザ消費量額は、前年度比6%減の2063億円だった。同評議会によると消費額の内訳は食品メーカーが出荷する家庭用の冷凍ピザが約4割で、外食産業や宅配ピザ店が提供する調理済み商品が約6割。単価の高い外食産業や宅配ピザの不振が、国内市場の縮小の原因となっている。特に宅配ピザは主要顧客である子供を抱える家庭の減少や、宅配ずし宅配釜飯などとの競争激化で苦戦している。一方、家庭用の冷蔵・冷凍ピザは2007年度は前年比でほぼ横這い。内訳をみると、素材の良さを生かせる冷蔵ピザは好調だが、冷凍ピザの販売は落ちている。
ファミリーレストランをチェーン展開しているサイゼリアでは、中国製のピザ生地から有害物質メラニンが検出されたが、ピザ評議会によると、一企業の問題であることから日本で流通している他のピザ製品への不安はないとしている。（参考：日本経済新聞）(R.T)