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ダイエット歴が妊娠中の体重増加に関連

ダイエットや食事制限の経験のある女性は、妊娠中の体重増加量が多過ぎるか、あるいは少な過ぎたりすることが米ノースカロライナ大の新しい研究によって明らかにされた。
1,200人以上の女性を対象とした研究の結果、食事制限の経験があり、妊娠開始時に標準体重、過体重、肥満であった女性では、体重増加量が推奨体重増加量よりも多い傾向が認められた。また、妊娠開始時に低体重であった女性の体重増加量は、推奨体重増加量よりも少なかった。
今回の研究は、米国医学研究所（IOM）が推奨する体重増加量に基づいて行われたもの。IOMでは、低体重の女性では28～40ポンド（約13～18kg）、標準体重の女性は25～35ポンド（約11～16kg）、過体重の女性は15～25ポンド（約7～11kg）、肥満の女性は15ポンド（約7kg）以下の体重増加が推奨されている。
研究共著者の同大学・Anna Maria Siega-Riz氏によると、過度の体重増加や帝王切開、巨人症、LGA児（在胎期間から予測される体重より著しく大きな出生体重の新生児）など有害な妊娠転帰、また通常よりも短い授乳期間や分娩後の高体重の持続を予防するため、妊娠中にこれらの女性への同様の栄養や身体面での活動指導は有用とも見解されている。 (参考：米国栄養士会誌「Journal of the American Dietetic Association」)(M.Y)

魚の消費が増えている？

日経産業地域研究所が実施した消費者調査で、3～4年前よりも好きになった食材として、肉や野菜を抑えて魚が首位となっている。特に男性で好きになったと回答している人が多い。年代別でも20～60代まで幅広い層が好きになった食材として魚を挙げていることから、加齢による嗜好の変化だけではないといえる。
和食回帰傾向に加えて、健康志向が魚の見直しに繋がっていると思われる。魚に対するイメージとして「おいしい」と回答した人の比率は男女とも同じだが、「体に良い」は女性の方が高い。しかし、女性の「好きになった」比率が低い背景には、魚をさばく手間を嫌うことあるといえる。魚消費を拡大するためには、調理時の手間や負担感の軽減が必要になると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

高齢者虐待の増加

65歳以上の高齢者が家族や介護職員らから虐待された事例が、07年度は前年度より712件多い1万3,335件に上ることが厚生労働省の全国調査で明らかにされている。死亡事例は27件で、全て家庭内。また、家庭内で認知症の高齢者への虐待も増えており、介護を要する認知症（認知症日常生活自立度2より重度）は、前年より2.7ポイント多い44.5％。
06年に施行された高齢者虐待防止法を受け、厚労省は全国1,816市区町村と都道府県の状況をまとめた。通報を受けた市区町村が立ち入り調査などした結果、家庭内で1万3,273件、特別養護老人ホームなど施設で62件の虐待が確認された。
虐待の大半を占めた家庭内では、殴るなど身体的虐待が63.7％と最も多く、暴言で侮辱するなど心理的虐待が38.3％、食事を与えないなど介護放棄（ネグレクト）が28％だった。家庭内の虐待の40.6％が息子によるもの。次いで、夫（15.8％）、娘（15％）であった。
高齢者が死亡した理由は、殺人が13件、介護放棄7件のほか、心中も4件あった。因みに虐待の通報の4割以上はケアマネジャーら職員によるものである。
通報・相談件数は前回より約1,700件増加。厚労省は「通報窓口の設置など取り組みが進んだ」とみるが、被害は氷山の一角との指摘からも、市区町村の体制でも対応マニュアル等を作成しているのは4割に満たないなど、課題が残されているのも事実である。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

高齢者向け賃貸住宅の整備

国土交通省は、高齢化に対応するため、バリアフリー化など高齢者が暮らしやすい賃貸住宅の整備に注力、高齢者向けに優良賃貸住宅やケア付き住宅を毎年1万戸程度整備する方針を掲げている。
バリアフリー住宅の整備促進については「高齢者の居住の安定確保に関する法律」（01年施行）があり、建設した民間業者などに対し、固定資産税の減免措置などの支援策を定めている。国交省は同法を改正し、市町村など地域ごとに高齢者向け賃貸住宅の整備計画をつくり、年度ごとの数値目標を明記するとしている。
また、食事サービスや介護援助などを利用できる賃貸住宅の供給を増やすため、補助金の増額等の支援策を検討。現在は民間業者がエレベーターなどの共用部分を設置する場合、国と自治体が3分の2を補助しているが、この補助率を国の負担で4分の3程度に高める意向を示している。
さらに、現在は自治体が同じ戸数で建て替える際の補助率は45％で、戸数が減ると、補助金は減額される仕組み。これを見直し、介護施設やリハビリ施設などの福祉施設を併設すれば、戸数が減っても同額の補助金を出すようにすることも盛り込み、民間事業者が高齢者向け賃貸住宅を建てる際の助成金支給要件も緩和するとしている。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

ジャンクフードが心疾患の原因の可能性

世界の心疾患の35％は、揚げ物や塩分の多いスナック菓子、肉といった食品が原因となっている可能性があるという研究結果が明らかになった。加オンタリオ州のマクマスター大のサリム・ユースフ博士のチームが専門誌「Circulation」で発表した。
同チームが52カ国の人々について行った研究によると、肉や卵を基本とした「西欧の」食事やジャンクフードを多く摂取したグループは心臓発作を起こしやすく、果物や野菜を多く摂った人々は心臓発作のリスクがより低かった。（参考：ロイター通信）(Y.A)

コミュニティコンシェルジュ

コンシェルジュというのは本来、フランス語で「案内人」の意味を指しており、ヨーロッパのホテルで顧客の要望に応じたサービスを提供したり、観光プランの作成、チケットの手配などを行う接客係という意味で使用されている。近年では、ホテルの中だけでなく、日常生活で生じる様々な要望に応える「コミュニティコンシェルジュ」の需要が高まっている。旅行の手配はもちろん、料理人の派遣、レストランの予約、予算に応じた手土産の提案、など生活に関わるささいな要望に対して適切なサービス提供を行う。
コミュニティコンシェルジュによるサービスは高齢者からのニーズが高く人気を集めている。高齢者の間で、生活業務を外部に委託する傾向が強くなっており、家事代行などの生活業務だけでなく、生活全般に関わるささいな相談の窓口としての必要性が高まっていると思われる。同サービスは、公共性が高いサービスが多いことから、コミュニティコンシェルジュは自治体主導で設置されているのが現状である。(R.T)

平均体温を低く認識

テルモが12歳以下の子供を持つ親を対象に実施した調査によると、自分自身の平熱を「36.0度」や「36.5度」と答えた人が全体の40%近くを占め、日本人の平均体温である36.89度より低く認識していることがわかった。
調査によると、平熱だと思う平均値は本人が36.14度、子供は36.39度だったという。発熱を認識する体温は本人が37.22度、子供が37.35度となり、厚生労働省が発熱の基準とする37.5度よりも低い体温で認識している実態が明らかになった。テルモでは、体温計を脇の斜め下から入れて測るという正しい検査方法が普及していないのではないかと分析している。（参考：日経産業新聞）(R.T)

高級化するケータリングサービス

ケータリングサービスとはパーティーやイベントなどに出張し、顧客の要望に応じて調理を提供する他、会場の経営、配膳、後片付けなども引き受けるサービスのことを指す。価格は高くなるが、最近ではシティーホテルがシェフを派遣し、料理を振舞うといったケータリングサービスが人気を集めている。
本来は、企業などが開いている会食パーティーなどで活用されることが多かったサービスであるが、個人宅で友人などを数人招いて開かれる小規模パーティーや、高級マンション内の共有スペースを利用した会食を行うケースが増加しているなど、法人需要だけでなく個人需要も拡大している。グルメへの関心、少しグレードの高い料理を楽しみたいという需要が消費者の間で高まっていることから、顧客単価の高いケータリンングサービスは増えていくのではないかと思われる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

脳卒中予防へのビタミンC

英国の研究によると、同国在住2万人以上（40～79歳）を対象に健康に関する質問票への回答および血中ビタミンC値を測定、平均追跡調査期間9.5年、最終的には約20万人年（人数と年数を組み合わせた測定値。人年罹患率や死亡率の分母に使用）となり、期間中448人に脳卒中が認められている。
ここで性別、喫煙率、BMI、血圧、コレステロール値、糖尿病、飲酒、身体的活動、心疾患の既往など他の危険因子を調整後、血中ビタミンC値が最も高い群の脳卒中リスクは最低群より42％低く、血中ビタミンCはこのリスクと強い負の相関を示したことから、脳卒中のリスクに影響する因子が何であれ、優れた生体学的指標となる可能性が示されている。
この研究からはビタミンCが脳卒中リスクを直接低下させることは示されていないが、ビタミンCは健康的なライフスタイルの指標と考えられるも、ビタミンCサプリメントを大量摂取しても脳卒中を予防出来る訳ではなく、多様な色の果物や野菜の摂取量を毎日5種類以上摂取することを推奨している。 (参考：米医学誌「The American Journal of Clinical Nutrition」)(M.Y)

節約とエコ

ヤフーバリューインサイトが実施した調査によると、日常の節約志向が強い人ほど環境保全に対する意識も高くなる傾向があることがわかった。節約を「かなり意識」している人は環境についても「どちらかといえば」という回答も含めると約90%が環境配慮を心掛けているという。一方、節約を意識していない人のうち、50%近くが環境も意識していない。
節水や節電、詰め替え用商品の購入など、節約することは環境への配慮と共通点が多いと言える。また、近年家計が苦しくなっている家庭が増えており、生活防衛が高まっていることが結果的に環境対策に結びつく可能性も高いと思われる。（参考：日経産業新聞）(R.T)