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長寿レタスを開発

奈良先端科学技術大学院大の横田明穂教授と、京都大ウイルス研究所の淀井淳司教授の研究グループは、ストレス、アレルギー、ガンから体を守り、長寿に導くたんぱく質「ヒトチオレドキシン１」を多量に含むレタスの開発に成功したことを発表した。「ヒトチオレドキシン１」を植物に使用した上で生産したのは世界初という。薬、健康食品、化粧品などの開発につながる成果として注目されており、３年後の実用化を目指している。野菜を使うため安全性が高く、大量生産も可能となっている。この手法であれば遺伝子組み換えが葉緑体部分に留まるため、例えば花粉が飛散しても生態系を乱したり、環境を汚染する心配がないとしている。今後、企業などと連携し、人体への安全性をさらに確認する計画である。（参考：毎日新聞）（N.U）

太りにくい、朝の食事

神奈川県立保健福祉大学・中村教授らが、食事時間とエネルギー消費量の関係より、1日3度の食事でも朝型の食生活の方が夜型より太りにくいという見解を示している（調査：喫煙しない女子大生18人に、同じ食事（各約500kcal）を7時、13時、19時にとる「朝型」と、13時、19時、1時にとる「夜型」の2種類の食生活を1日ずつ交互に体験）。
同調査で注目したのが、食べ物をかんだり飲み込んだり、胃や腸で消化吸収されたりする際に消費されるエネルギー（DIT）であり、糖や脂肪が体内で燃焼する際、呼気中の酸素や二酸化炭素の消費や排出の量が多くなる。この仕組みを利用した呼気分析でDIT値を算出。食事前から3時間の累積値で比較している。
時間別では7時の食事での値が最も高く、対して低かったのは1時。因みに13時と19時の値は「朝型」「夜型」も不変であった。3食分の合計でみると、「朝型」では体重1kg当たり平均0.905kcal（体重50kg換算＝45.25kcal）で、「夜型」の0.595kcal（同＝29.75kcal）を上回った。 これより、「きちんと6時間おきに食事をとっても、深夜に食べると1日のエネルギー消費量が低くなり、結局、太りやすい体になる」という結論を導き出した。 朝のDITが高くなる要因は不明だが、内臓の働きを調整する自律神経が関係しているとみなされているようだ。 (参考：朝日新聞)(M.Y)

診療時間の「５分ルール」

医師の診療時間が短いことに不満を持つ患者が多いことから、このような状況を変えようと2008年4月からスタートしたのが「５分ルール」である。対象となるのは、診療所や一般病床数が200床未満の中小病院となっている。今までは2回目以降の受診の場合、基本の再診料（病院600円・診療所710円）に外来管理費（520円）を診療時間に関係なく上乗せできたが、診療報酬改定後は診療時間が5分以上という条件が付け加えられた。
厚労省保険局は、診察にかけた時間をカルテに記録するよう求めている。丁寧な診療を求めることを目的としており、診療時間を厳密に計るわけではない。調査する際は、１時間に１２人を超える診療がないかをチェックする方針。
時間要件を満たして、全ての患者を診察しようとすれば診察時間を延長せざるを得ないケースも出てくることが予想でき、診療所の開業医が疲弊し看護師の労働負荷も考えられる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

エコファースト制度

環境省は、環境保全に先進的に取り組んでいる企業を応援するエコファースト制度を創設した。エコファースト制度は、二酸化炭素の大幅削減に向けた生産ラインでの省エネ、ハイブリッド自動車の採用、レジ袋の大幅削減など、環境保全に優先的に取り組もうとする企業を認定するものとなっている。1分野1業種1社を原則にトップランナー企業を認定し、環境保全の底上げを図るのを目的としている。
年に1回は、活動進歩状況を環境報告書で公表し環境省にも報告することが義務付けられている。競い合うことで、環境に配備した企業を増やしていくことが狙いとなっており、進捗状況が芳しくない場合はトップ企業の交代の可能性もある。第一号の認定を受けたのは、家電量販店のビックカメラとなっている。（参考：化学工業日報）(R.T)

メタボ検診、過半数が「歓迎」

インターネット調査によると、新年度から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）を「歓迎する」と答えた人が男性の59％、女性の70％に上った、と発表した。歓迎する人の理由は「生活習慣を見直すきっかけになる」が67％。歓迎しない人の理由は「義務付けてまでやる必要はない」が57％とそれぞれ最も多かった。回答者の3％は「医師にメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）と診断」されており、27％は「診断されていないがメタボだと思う」と答えた。同インターネット調査は毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行った。（参考：毎日新聞）（N.U）

根強い抵抗、うつの受診

うつ病やうつ状態の可能性がある人の4人に1人しか医療機関に掛かっていないことが、ファイザー社の調査で判明された（調査はうつの認識などに関する一般の人を対象としたものと、治療実態や満足度に関する患者調査の2種類。2007年2月と3月、それぞれ4,000人、1,000人を無作為抽出し実施）。
これは受診への抵抗感がいまだ根強いことが浮き彫りになった形だが、家族や友人らに相談することで、受診率は大幅に向上したとされている。調査に協力した中込和幸・鳥取大教授は「自分がうつだという判断は難しく、家族や同僚、掛かり付け医など周りの人が気付くことが重要」と見解。サポート体制の整備もより必要性が増していると言える。　(参考：ファイザー社調査)(M.Y)

商品説明より安さ？

丁寧でわかりやすい商品説明に定評があるテレビ通販に、安さを求める消費者が増えている。インターネット通販と価格を比較して、タイムセールなどの特売を探してチャンネルを切り替える購買行動が活発化してきている。商品説明を聞いて、自分が気に入ったら買うという、どちらかというと受動的な購買行動が主だったテレビ通販だが、通販チャンネルが増えたことにより、進んで安い商品を探す人が増加傾向にある。
インターネット通販を利用する人が増えたことにより、購入する側としてはテレビ通販においても商品説明より価格が優先的な尺度となってきているといえる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

糖尿病の疑いがある人、増加中

厚生労働省は「国民健康・栄養調査」から、全国で糖尿病の疑いがある人は推計1,870万人に上り、４年前の前回調査と比較し250万人が増加したことを発表した。調査は2006年11月、1歳以上の1万8,000人を対象に実施し、糖尿病については20歳以上の男女4,296人の血液検査データをもとに推計した。1万8,000人のうち、6割近くが運動をしていないことや、午後9時以降に夕食を取る人が男性で2割近く占めることが判明した。糖尿病をはじめとする生活習慣病が増加している理由として、運動不足や食生活の乱れが挙げられることが浮き彫りとなった。同省は「運動量が少ないわりにカロリー摂取が多く、不規則な食生活が糖尿病増加に影響しているのでは」と指摘している。（参考：読売新聞）（N.U）

健康食品にかける支出

農林漁業金融公庫が行った調査によると、健康に良いと話題になった食品への支出は月に3,000円までという結果が出た。高年齢層や女性ほど支出金額が高くなっている。また、若い世代ほど購入意欲は高かったが、購入にあたって重視しているのが価格となっており、特に特定保健用食品に対しては90%以上が関心がある一方、65%が高い値段に不満を持っていることが分かっている。トクホ（特定保健用食品）に対しては、摂取することで効果への疑問を感じているという消費者が多い結果が出ている。
今後購入したいと感じている品目には、コレステロールや中性脂肪対策商品が挙げられているが、それに次いで、歯の健康、骨の健康を訴求した商品となっていることからも、今後注目される市場ではないかと思われる。（参考：化学工業日報）(R.T)

３世代消費が増加

祖父母と親子の３世代で、旅行や食事などのレジャーを楽しむ家庭が増加している。共働きの世帯が増えていることから、祖父母に家事や育児を支援してもらうケースが増加しており、「祖父母世帯」「親世代」の距離感が縮まっているといえる。
例えば旅行会社では、宿泊施設において隣の部屋と内部で自由に行き来できる「コネクティングルーム」を組み込んだ３世代向け旅行商品が人気となっている。また、家族向けのプランがより大人向けになってきていることからも、今後３世代をターゲットとした商品が増えてくると思われる。
祖父母の財布をあてにする「シックスポケット」消費とは異なり、親子世帯が祖父母を招待する傾向が強まっている。（参考：日本経済新聞）(R.T)