IP スタッフ・ブログ

カイロの持続時間

カイロの温かさが持続する時間は、原則として日本工業規格（ＪＩＳ）が定めた方法で測定している。5～20時間というように、各メーカーによって持続時間は異なる。使い捨てカイロは鉄粉が空気中の酸素と反応して酸化する時の熱を利用していることから、基本的にサイズが大きくなるほど持続時間は長くなり、靴の中に入れるなど小さなタイプのものは持続時間が短くなる。
各メーカーともカイロの大きさや厚さ、鉄粉の酸化速度を調整し、差別化を図るとしている。消費者は、発熱する温度も商品によって違うことから使用シーンに適したアイテムを選ぶのが、効果的な購入方法と思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

国内のパン生産量

農林水産省によると食パンや菓子パンなどの生産量は、2007度は121万1000トンで、直近のピークだった2000年に比べて約5%減少しているという。2000年までは主食をコメからパンに切り替える動きを背景に、消費が増えていた。その後はパスタなどの主食となる食品の多様化が響いたことで生産量に影響を与えている。また、ダイエットに敏感な人が増え、1人あたりの消費量が減少する傾向にあるとの見方もある。
2008年1月～6月の生産量は60万9000トンと前年同月比0.4%の微減に留まっている。大手のパンメーカー各社が昨年末から今年半ばにかけて値上げしたが、スーパーやコンビニエンスストアが販売する割安なPBブランド商品が需要を支えたものと考えられる。パン市場での大手企業（パン工業会加盟20社）のシェアは年々高まり、現在7割を超えている。国内需要が低迷するなか、大手各社では付加価値が高い菓子パンの新商品の投入を増やしたり、海外に活路を求める動きが活発化してきている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

昼食は手作り弁当

日々の昼食で手作り弁当を持参する人が増えている。食の安全や摂取カロリーの調整など健康への関心と、生活必需品の値上がりに伴う節約志向の高まりで、会社員やＯＬが外食から弁当へ切り替えている。雑貨店やスーパーでは、弁当箱や水筒の販売が伸びており、保温機能付きの弁当箱など少し効果な商品は中高年を中心に人気があるという。ふりかけなど手軽な弁当作りの定番食材の売れ行きも伸びている。メラニン混入問題など食品不祥事が後を絶たないことから、今後もしばらくは手作り弁当への関心は高まり続けると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

犬やネコの飼育数

少子化や晩婚化が進み、子供のいない家庭が増えており、現代の日本では子供の数より飼育されているペットの数の方が多くなっている。
ペットフード工業会によると、2007年に国内で飼われていた犬やネコは2,552万頭。2002年の約1.5倍となる。一方、総務省が推計した2008年4月1日時点の15歳未満の子供の数は1,725万人で、犬やネコが約5割を上回っている。ペットフードメーカー各社が栄養価の高いドックフードを相次いで発売し、犬、ネコの寿命が伸びてきている。現在は一般に高齢期とされる7歳以上の犬やネコが約5割を占めているという。
首都圏を中心にペットが飼えるマンションも増えている。今後も子供のいない若者夫婦や退職した団塊世代を中心に犬、ネコを飼う人は増えると思われる。それに合わせ、ペット関連のサービスも盛んになると考えられる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

ハンバーグは焼くから煮込むへ？

家庭で作るハンバーグは「焼く」から「煮込む」に人気が移り変わっている。ハインツ日本が20～30代の主婦やＯＬ1726人に「自宅で煮込みハンバーグを作る理由」をインターネット経由で聞いた所、「生焼けの心配がない」が約38%で首位。「焼きハンバーグだと焦がしてしまう」は約10%いた。
焼きハンバーグは中まできれいに火を通すことが要求される。竹串をさして肉汁の色などから焼け具合を確認するといった料理の知識が必要だが、そういった知識を知らない人や、作業が面倒と感じている人が増えており、調理技術の低下が煮込みハンバーグの人気に繋がっているのではないかと思われる。（参考：日経流通新聞）(R.T)

外食は少しリッチに

ファミリーレストランなどの客が少しだけ多めに出資する傾向が続いている。客数が減り売上げが低迷する一方、１人が注文する品数は増加している。ある大手チェーン店が9月に発表した夕食メニューは支払い金額が平均より400円ほど高いにも関わらず好調だという。居酒屋でも若者を中心にアルコール類の注文が減る一方で料理の注文が増え、1回あたりの支払い額が増えている。
金融不安や株安で、旅行などの高額消費を控えるのとは対象的に、たまの外食を豪華にしたいといったプチ贅沢が広がりを見せている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

オフィス用防寒用品の販売が好調

冬を前に今からオフィスで使う防寒用品を購入する人が増えている。雑貨店などで目立つのが小型の湯たんぽと加湿器、膝掛けの売り場で、早くも本格商戦が始まっている。
湯たんぽは、ブームが起きた昨年とは異なり、今年はオフィスに持っていきたいと考えている人が多く、デザイン性の高いカバーも同時に購入する人が多い。オフイスの乾燥対策として、机上の置く小型加湿器の販売も好調で20代の男女問わず人気商品になっているという。膝掛けは、オフィス用と自宅用といったようにまとめて購入する人が目立っている。
電気料金の引き上げや景気の先行きが不安なこともあり、暖房の使用を控える企業が増えると予想されることから、オフィス用の防寒用品の売れ行きは伸びると考えられる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

卓上電磁調理器具が人気

ホットプレートや卓上電磁調理器具の販売が好調となっており、スーパーなどではホットケーキ粉が人気が出ている。こういった動きは、経済不安から高額消費を控えるなど、消費者が外食を控え内食志向が強まっていることが背景にあり、時代ニーズを反映していると言える。また、家族でテーブルを囲みながら調理を楽しむといった、家族団欒を重視する傾向の高まりもあり、販売を後押ししている思われる。電磁調理器を使うことで、料理の手間が省けると主婦の人気も高いことも好調の要因といえる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

化粧品の平均購入金額は？

インテージが行った調査によると、2007年に女性が化粧品に使用した平均金額は3万7,813円になることがわかった。2003年と比較すると633円増えているという。1人当たりの年間購入個数も平均16.2個と0.6個増加しているようである。国内化粧品市場は伸び悩んでいるが、ドラッグストアなどで販売するセルフ化粧品が好調なことが、購入金額及び個数の増加に繋がっていると考えられる。
セルフ化粧品は美容部員などの助けを借りず、自分で商品を選べることや価格の安さが消費者に受け入れられ購入量が増加。最近の傾向としては、アイシャドーやマスカラ、アイライナーなど目元を彩るメーキャップ商品やクレンジングなどが売れ筋商品となっている。国内の化粧品市場では、5,000円以上の商品と2,000円以下の商品の販売が好調となっており、二極化が進んでいるといえる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

消費者の節約意識

消費者の中に光熱費を節約する動きが出てきている。日経産業地域研究所の消費者調査によると、1年前より光熱費を節約している人が全体の半数を超えている。
光熱費を1年前と比べて節約していると回答した人は、電気代が61%、ガス代50%、水道代は52%。電気代がガス代や水道代に比べて節約している人の割合が多いのは、こまめに照明やテレビを消すなど比較的意識して使用を調節できるためと考えられる。食料品やガソリンなどの物価の上昇が消費者の節約意識を高めている大きな要因とされているが、地球環境への配慮や無駄な使い方を改善のためという人も増えており、これまでの大量消費型の生活を見直す動きが見られる。（参考：日本経済新聞）(R.T)