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過敏性腸症候群

国内の20-79歳の男性のうち、下痢系の過敏性腸症候群(IBS)にかかっている人が1割近くいることが、島根大医学部・木下教授の調べで明らかにされた。同教授は、IBSの病気としての認知度の低さや、患者が医師に相談できていない現状を指摘。自己治療で症状が改善しない潜在患者も多いとし、IBSは適切な診断や治療が必要な疾患と強調する。
IBSは、大腸や小腸に原因となる異常がみられないが、腹痛などの腹部症状に下痢や便秘といった便通異常を伴う疾患。調査は下痢型や下痢を主訴とする混合型の下痢系IBS患者の実態を把握するため、全国の20-79歳の男性2万人を対象に実施。調査結果によると、下痢系IBS患者は全体の8.9%。年齢別では20歳代が11.2%で最も多く、次いで40歳代10.4%、30歳代10.0%、50歳代7.8%、60歳以上5.3%の順。また、疾患を認識しているかを尋ねたところ、63.5%が自分の症状を「病気ではないと思う」と回答。医療機関の受診の有無については、74%が「受診なし」だったほか、他の疾患で医療機関を受診する機会があっても、54.7%が腹部症状を医師に相談したことがないと回答した。
下痢の症状があったときの対処方法として、「食べ物や飲み物に気を付ける」(53%)、「トイレを見つけたらすぐに行く」(37%)、「市販の薬をのむ」(36%)、「外出先等でトイレの場所を意識するようにする」(33%)などが多かった。さらに、「市販の薬をのむ」と答えた人に、服用して症状の改善が見られないことがあるかを尋ねたところ、「たまにある」が57%、「頻繁にある」が7%で、合わせて6割以上が改善しないとしている。　(参考：医療介護CBニュース)(M.Y)

元気な60代

三菱ＵＦＪリサーチ&コンサルティングとヤフー・バリュー・インサイトが共同で行ったスポーツ市場に関する調査（スポーツ観戦を含む）で、年代別では60歳代の市場が1兆1862億円と、市場全体の約3割を占めた。
定年後で時間に余裕があり、実際にスポーツをしている人の比率が66.8%と、59.5%の50代や50%前後のその他の世代よりも高いことが背景にある。ゴルフなど支出が多いスポーツを楽しむ人が多いことも市場規模が膨らむ要因となっている。
社会の高齢化が進む中で、60代のニーズを取り込むことはスポーツ市場を活性化するうえでますます重要になると思われる。　（参考：日経産業新聞）(R.T)

カロリー表示は効果なし？

ニューヨーク市が市民の肥満対策として始めたファストフード店でのカロリー表示について、来店客の食習慣改善に目立った効果は表れていないことが調査結果で明らかになった。
調査はニューヨーク大の研究者らが2008年7月のカロリー表示開始前後に、肥満率の高い低所得者の多い地域で約1,100人を対象に実施。表示開始後の1人当たり平均購入分は表示開始前の825calから846calに微増した。回答者の約半数が表示に気付いたと述べたものの、注文に影響があったとしたのは27．7％に留まった。この結果について専門家は、人の習慣を変えるのがいかに困難かを示していると指摘。市当局は、効果の見極めには時間が必要との立場をとる。　(参考：時事通信)(M.Y)　

携帯デビューが早まる

子供の「携帯デビュー」が早まっている。サーベイリサーチセンターの2009年調査によると、20～45歳の親が子供に初めて携帯電話を持たせた時期は小学校の低学年以下との回答が3割を超え、高学年も加えた小学校全体の過半数となった。緊急時に連絡をとるためなど安全面が主な理由となっている。警報ブザーや全地球測位システム（ＧＰＳ）を内臓している上、サイトの閲覧を制限するフィルタリング機能も備えた子供向けの携帯電話販売が好調である。また、調査ではサイト閲覧よりもゲーム機能の利用が多い小学生の実態も明らかになっており、今後は持ち込みを禁止する学校側とのせめぎ合いが激化すると思われる。　（参考：日経産業新聞）(R.T)

チョコを食べた子供は暴力的な大人に？

チョコレートなどの甘い菓子を毎日食べる子供は、成人してから暴力的になりやすいとの研究結果が発表されている。すぐに満足感を得られることが衝動的な行動を助長するためという。英カーディフ大の研究者らによると、10歳の時にこうした菓子類を毎日与えられた子供は、34歳までに暴力行為で有罪となる可能性がより高かった。
今回の研究の中心となったサイモン・ムーア氏は「子供に菓子を持続的に与えると、衝動的になり、欲しい物を攻撃的手段で入手しようとする傾向を生む可能性がある」と説明。これは70年以降、数回のデータ集計され、対象者の健康状態、教育、社会的・経済的状況と甘い物の摂取について、5、10、26、30、34、42歳の各時点で追跡調査されたものである。　(参考：ブルームバーグ)(M.Y)

通勤燃焼族

日本人が最もカロリーを消費する時間帯は、朝と夕方。これは、KDDIと沖縄セルラーが実施した「5min.walk」キャンペーンで計測された結果。ケータイでカロリー消費量を測れるサービス「au Smart Sports Run＆WALK」の利用状況から導き出された数字だという。
男性は1日のカロリーの約半分を朝夕の合計5～6時間で消費し、女性は約4割を朝夕で消費しているとのこと。ピークはともに朝7～8時と18時～19時、つまり一般的な通勤時間帯となる。このデータは男女とも大きな差はないのだが、夜間だけ若干の差が見受けられる。折れ線グラフを見ると、男性は18時をカロリー消費のピークとしたきれいな山を描いているが、女性は数値の高い時間帯が18時頃から21時頃まで続いている。女性は家に帰ってからも食事の準備や家事諸々で忙しく働いているか、あるいは家でエクササイズを行っていると思われる。（参考：東京ウォーカー）(R.T)

飲酒するほど乳がんリスク大

飲酒が多い女性ほど乳がんになりやすい傾向にあることを、愛知県がんセンター研究所の川瀬研究員らが確かめた。閉経後の女性では、1週間に日本酒換算で7合以上飲んでいると、発症率は全く飲まない人の1.74倍だった。
乳がんは女性で最も多いがんで、最近急増している。酒と乳がんの関連は欧米で指摘されていたが、今回の研究で閉経後の日本女性でも明白になった。乳がんを予防するには、大酒を控えた方がよいとも見解されている。研究グループは、愛知県がんセンター病院で乳がんと診断された1,754人と、乳がんと診断されなかった女性3,508人を分析。全般に酒量が増えるにつれて、乳がんの発症率が高くなっていた。
この傾向は50歳前後の閉経の後で著しく、閉経前の女性では明確にならなかった。閉経後の乳がん発症率は、酒を飲まない女性を1とすると、少し飲む女性は1.24倍、時々飲む女性は1.39倍、日本酒換算で週に7合以上飲む女性は1.74倍であった。　(参考：産経新聞)(M.Y)

温暖化により増える、栄養不足の子

地球温暖化がこのままの勢いで進むと、栄養不足の乳幼児が2050年には、温室効果ガス排出削減で気温が上昇しない場合に比べ2,500万人以上増えるとの分析を国際食糧政策研究所がまとめた。生産量の減少と価格高騰で、人々が食糧を得るのが難しくなるのが原因とみなされている。
国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」などの予測に基づき、50年の地球の平均気温は00年に比べて約1～2度上昇し、降水量は陸地の約2～10％で増えると想定。研究所が開発したモデルを使い、32種類の穀物と畜産物の生産量や価格への影響を分析した。その結果、穀物に高温障害などが発生し、途上国での生産量は小麦が30％、コメが15％減ることが判明。また小麦の価格は、現状の気候のままでも人口増などに伴う需要増で40％高騰するが、温暖化が進むことで3倍近く高くなると推測した。さらに、コメは温暖化なしの場合でも60％高騰し、温暖化が進んだ場合は2.2倍になると分析。現在、栄養が不足している5歳未満の乳幼児は1億4,800万人。温暖化がなければ、穀物の生産効率改善などもあって50年には1億1,300万人に改善するが、温暖化防止策が不十分の場合には2,500万人増の1億3,800万人と予測。研究所は、温暖化に伴う栄養不足を抑えるには、高温に強い穀物の
研究開発や灌漑設備の整備など70億ドル（約6,300億円）が必要と試算している。　(参考：毎日新聞)(M.Y)

のどの乾燥レベルを予想

朝晩の冷え込みで体調管理が難しいこの時期、乾燥した空気のせいでのどが「カラカラ」になる人も多いと思われる。そんな人たちの予防対策として、日本初の「のどの乾燥予報」がキャドバリー「キシリクリスタル」のWebサイトで登場した。
毎日の気象情報とかわいいイラストで「のどの乾燥レベル」が確認できる「のどカラ2予報」。北里研究所病院・耳鼻咽喉科部長の橋口一弘氏の医事監修・医療指導のもと、インフルエンザや風邪が流行しやすい気象条件、大気の乾燥とのどの乾燥の相関性を示す学術論文や過去の情報を収集・分析して予報を出すというものだ。
予報は、のどの乾燥対策を必要としない「セーフ」から、3つの「注意報」、1つの「警報」の5段階。日本地図上に表示され、全国9都市（札幌、仙台、新潟、東京、名古屋、大阪、広島、高知、福岡）の地域ごとに毎日2回、6時と18時に更新される。風邪や大気の乾燥から、のどのケアに関心が高まる時期。インフルエンザや風邪の予防にも役立つ日本初の予報に注目が集まりそうである。（参考：東京ウォーカー）(R.T)

3Ｄ家電

3Ｄ（立体）映像を楽しめる家電製品。専用メガネをかけることで、映像を立体視できる。同機能に対応したブルーレイ録画再生機、テレビ、ゲーム機、パソコンなどを指す。家電業界の次世代商品として期待されている。流行の発端は映画業界。昨年頃からハリウッドを中心にして、立体上映可能なＣＧ（コンピューターグラフィック）作品が急増した。製作技術の向上や、上映環境の拡充（デジタル上映への対応等）さらにはビジネスモデルの確立（割高な入場料でも見込める集客力）などが背景にある。
3Ｄ家電は3Ｄ映画コンテンツの「出口」としての役割を持つほか、スポーツ中継やゲームなどでの応用が見込まれている。 （参考：日経流通新聞）(R.T)