東京など大都市圏の住民で、都心の盛り場より自分の住居する「地元」での消費生活を楽しもうとする人々が増えている。巨大再開発が一段落して都心の吸引力がやや薄れる一方で、住宅地でも多様な店舗やサービス施設が増えていることが背景にある。また、雑誌やネットなど「地元再発見」に役立つメディアの登場も大きいと言える。
日経産業地域研究所が首都圏と近畿圏で実施した調査によると、3~4年前と比べた自宅近所での買い物の頻度が増えたと回答している人が全体の約30%にのぼり、年代別では30代が最も多く、次いで多いのが20代となっており、比較的若年層に地元志向が強いと思われる。また、居住地での消費のインフラが充実してきたこことも若者が地元好きになった要因と考えられる。大都市圏でも世代を重ねた在住者が増え、地元への愛着が生まれていることが伺える。(参考:日本経済新聞)(R.T)
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