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高齢者の健康度のものさし

高齢者の方々の健康度のものさしとして東京都老人研究所が開発した「老研式活動能力指標」というものがある。高齢者の方々の健康度＝生活機能の自立度（独力で日常生活を営む能力）と位置づけ、13項目の質問からなっている。

1.バスや電車を使って一人で外出できますか
2.日用品の買い物ができますか
3.自分で食事の用意ができますか
4.請求書の支払いができますか
5.銀行預金、郵便貯金の出し入れが自分でできますか
6.年金などの書類がかけますか
7.新聞を呼んでいますか
8.本や雑誌を読んでいますか
9.健康についての記事や番組に関心がありますか
10.友達の家を訪ねることがありますか
11.家族や友達の相談にのることはありますか
12.病人を見舞うことはできますか
13.若い人に自分から話しかけることはありますか
「はい」に1点、「いいえ」に0点をあたえ、満点を13点とする。（Y.A）

受動喫煙による糖尿病リスク増加

他人のたばこの煙にさらされる受動喫煙で、糖尿病になるリスクが8割ほど高くなることが、企業の従業員を対象とした厚生労働省研究班の調査で判明された。
調査は関東、近畿、北陸地方の12の事業所に勤める19～69歳の男女で、糖尿病でない約6,500人に実施。98～00年に職場の喫煙環境のほか、体格や運動習慣などを聞き、04年まで追跡した。この間、229人が新たに糖尿病になった。
自分は吸わないが、職場でたばこの煙を浴び、とても不快に思っている人を「受動喫煙あり」と定義。喫煙歴がなく、受動喫煙もない人たちが糖尿病になるリスクを1として比較すると、受動喫煙がある人たちのリスクは1.81倍だった（肥満の有無や運動習慣など、糖尿病のかかりやすさに関連する他の要因は影響しないように調整）。
因みに喫煙者本人ではガンや動脈硬化などのほか、糖尿病のリスクを高めることもすでに報告されているが、今回の調査では自分自身が吸っている人のリスクは1.99倍だった。
喫煙で糖尿病になりやすいのは、糖を処理するインスリンをつくる膵臓の働きが悪くなったり、インスリンが出ても効きにくくなったりするためと考えられている。調査をまとめた京都大・林野講師の見解からも、糖尿病を防ぐ観点より、職場の分煙環境の整備が重要。大切なのは、喫煙者を一人でも減らすことと捉えている。(M.Y)

鼻に噴射、インフルエンザ新ワクチン

世界的な流行と大被害が予想される新型インフルエンザに、すばやく対応できる新ワクチンを厚生労働省研究班が開発した。新ワクチンは鼻に吹きつけるだけなので、注射器などがいらず、途上国でも使いやすい。マウスとサルで効果を立証した。人での治験を2010年から始める予定。
新ワクチンは粘膜を刺激し、粘膜の外に抗体を分泌する免疫反応を起こさせる。鼻腔（びくう）に入ったウイルスが粘膜にくっつく前に、この抗体が撃破する。従来の抗体と働き方が違うため、遺伝子の細かな違いにかかわらず防御効果を発揮するのが特長だ。新型ウイルス登場前に製造でき、発生直後からすばやく対応できる。（参考：朝日新聞）（Y.A）

脳卒中における音楽効果

日に数時間、音楽を聴くことにより脳卒中患者の機能面での早期回復がみられることが、フィンランドの研究によって明らかにされている。
研究は、右半球または左半球の中大脳動脈に脳卒中を生じた54人を対象に、2カ月間の音楽療法を入院直後に開始された。音楽は患者が自分で選択し、発症の6カ月後まで追跡調査を行い、評価。発症3カ月後、音楽を聴いていた患者の言語記憶は、発症後1週目に比べて60％改善。オーディオブックを聴いていた患者での改善率は18％、何も聴かなかった患者では29％であった。メンタルオペレーションをコントロールしたり形成する能力や反応の対立を解決する集中力は、音楽を聴いていた患者では17％改善したが、それ以外の患者群では改善が認められず、この差は6カ月後でも基本的に同じであった。
また、音楽を聴いていた患者は何も聴かなかった患者に比べ、うつ状態や混乱が少なかった。脳卒中回復初期に毎日音楽を聴くことは手軽に、しかも安価で行うことができ、認知機能や感情機能の回復に役立ち、他のリハビリテーションを始められない患者には有効と言えそうだ。

神経メカニズムに対する音楽療法の効果
・快感、報酬、覚醒、動機付け、即応力、注意力、気分を改善する
・脳の損傷部位の回復を直接刺激する
・脳の可塑性（損傷後に神経ネットワークを修復・回復させる脳の能力）に関連するメカニズムを刺激する　(医学誌「Brain」他参考)(M.Y)

拡大するスイッチ薬

街中の薬局などで購入できる大衆薬で、医療用医薬品の成分を転用した「スイッチ薬」の販売が拡大している。背景には政府が、医療費抑制のために患者が薬代を自己負担する、スイッチ薬の承認に積極的であることが挙げられる。また、スイッチ薬のもとになる医療用成分を豊富に抱えている外資系メーカーが日本市場で存在感を高めてきている。（参考：日経産業新聞）(R.T)

スイッチ薬
医者が処方する医療用医薬品の成分を転用した大衆薬。大衆薬に配合できる成分には制限があるため、新たな適応を持つ薬や、より効き目の強い薬を開発する場合、原則として効果や安全に実績がある医療用成分を転用することになる。

「はしか」が今年も流行

昨年に続き今年も「はしか」の患者が10代を中心に多数発生している。国立感染症研究所の集計によると、１月13日までの２週間に全国の医療機関から報告された患者数は計145人となっている。年齢別では10代が44％と最も多かった。厚生労働省は、「はしか」にかかったことがなくワクチン未接種の人や、学校・福祉施設・医療関係者で免疫のない人に、ワクチン摂取を呼びかけている。

なお、「はしか」はくしゃみやせきで広がる麻疹ウイルスによる感染症である。発病など風邪のような症状を経て全身に発疹が出る。特効薬はなくワクチンによる予防が有効とされる。（参考：日本経済新聞）(Ｎ.Ｕ)

正しいがん情報見極め10ヵ条

国立がんセンターは、がん患者や家族が治療方法や相談先を探す際のポイントや注意点をまとめた「がん情報さがしの10ヵ条」を作成した。同センターは「適切な医療を受けるために、患者にとって何が必要で、どの情報が正しいかを見極める目を養って欲しい」と助言している。
◆「がん情報さがし10ヵ条」
①情報が療養を左右する
②必要な情報は何か考えよう
③主治医と良く話そう
④セカンドオピニオンを活用しよう
⑤医師以外の医療職員も活用しよう
⑥病院などの相談窓口を活用しよう
⑦インターネットを活用しよう
⑧情報が本当に正しいのか考えよう
⑨健康食品や補完代替医療の広告には注意しよう
⑩情報を判断する前に周囲の意見を聞こう

10ヶ条やがん治療に関する情報は同センターのHP（ココをクリック）に記載されている。（日経新聞）(Y.A)

インフルエンザに対する高齢者の意識

日本人の死亡原因4位に挙げられる肺炎。その死亡者約95％を65歳以上の高齢者が占めている背景から、万有製薬は65歳以上の男女467人を対象にインフルエンザと肺炎に関する意識調査を実施した。
最近1年間にインフルエンザワクチンを接種した人は44.3％（経験したことがある人は67.2％、接種した経験がない人でも98.7％が同ワクチンを知っており、53.7％がワクチン接種の必要性を感じている。
インフルエンザにかかった高齢者は肺炎を併発することが多いが、アンケートでも「肺炎は怖い」あるいは「自分もかかるかもしれない」などと認識は高い。
反面、「肺炎は予防可能な疾患」と考える人は36.8％と予防への意識は低いことから、予防対策を積極的に訴えてゆくことが必要。(日刊工業新聞)(M.Y)

かかりつけ医と健康意識

情報サイト運営会社とＮＴＴレゾナントが07年11月に1111人を対象におこなった調査結果。
「かかりつけの病院や医師をもっているか」の問いに対しては、「持っている」の回答が42.4％、「持っていないが今後は欲しい」が48.6％、「欲しいと思わない」が9％。
また、かかりつけ医を持つ人と持たない人では、日常生活での健康への関心の高さに差があることが分かった。
かかりつけ医をもつ人で「日頃から健康に気を使った生活をしている」と回答した人は39.7％で、かかりつけ医をもたない人（27.5％）を12.2ポイント上回っていた。（日経産業新聞）（K.Y）

生活改善薬 ライフスタイル・ドラッグ

ライフスタイルドラッグとも言われる生活改善薬。病気の治療よりもその人の｢生活の質｣（QOL；クオリティ・オブ。ライフ）を改善し、快適に過ごすために用いられる薬（ドラッグ）と定義される。
禁煙補助薬（禁煙パッチ、禁煙ガム）、経口避妊薬（低用量ピル）、食欲抑制剤、睡眠改善薬（睡眠薬）、抜け毛防止薬・発毛剤、など。
大衆薬でも生活改善薬の有力な商品が登場し始めている。例えば女性の肌のシミ改善薬が大きなマーケットをつくり出している。（Y.A）