企業の間で、社員のメタボリックシンドローム予防に向けた取り組みが強まっている。例えばトヨタ自動車では、健診の対象年齢を新制度の対象（40～74歳）を、より広げて36歳からに設定。豊田市内に健康支援センター「ウェルポ」を開設し、4年に1度「夫婦健診」を実施したりと、国とは異なる独自の基準を設けて妻のメタボへの関心を高めて夫の健康管理をしてもらう。 こうしたメタボ対策では数十億円の経費が必要とみられるが、長い目でみれば従業員が元気に働けば医療費は減り、生産活動にも良い影響を与えるとみなしている。 また、自転車部品メーカーのシマノは、メタボの解消に向け、社員50人を対象に自転車を使った実験を実施。週3回以上利用した人は3カ月間で体重が平均1.7㎏、体脂肪が同1.6％減った。血圧や中性脂肪などの数値の改善もみられた。このため4月以降、自転車通勤などに全社的に取り組む予定としている。 実験に協力した名古屋市大・高石准教授は「自転車はメタボ対策に効果がある。足腰への負担も少ない」と推奨している。
これらは、メタボの予防や防止に注目した特定健康診断と特定保健指導の制度が全国的に始まったことから、社員に健康になってもらうことが結果的に会社の医療費負担を減らすことにも繋げる目的と言える。 (参考：朝日新聞)(M.Y)
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