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我慢強い子

厚生労働省がこれまで実施した調査結果を分析した結果、１歳の時に休日に父親と過ごす時間が長い子供ほど、５歳になった時点で我慢強く落ち着いているということがわかった。
調査は子育て支援などの参考のため平成１３年生まれの子供の家庭を対象に毎年継続的に実施している。今回は、これまでの調査で回答のあった５歳半の子供約３万５０００人の結果を再分析した。
分析結果によると、休日に父親が１歳半の子供と過ごす時間が「１時間未満」だった場合、「我慢」「集団行動」「約束を守る」といった子供の発育状況について、４年後の５歳半に成長した時点で「できる」と答えた割合は、それぞれ、６６．８％、８８．４％、７４．６％だった。厚生労働省は、休日はできるだけ長く子供と一緒に過ごしてほしいと父親に呼び掛けている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

花粉が与える影響

グラクソ・スミスクラインが全国で20～39歳の花粉症経験者411人に「春の花粉症で苦しむ期間」を尋ねたところ、平均は46日間だったという。花粉症がひどいときに鼻をかむ頻度は平均約4分。記憶力は普段より平均28%落ちると回答。仕事などの効率が落ち、生産性が低下したことによる1日あたりの損失を金額に換算すると平均5,949円になる。
また症状が治まるまでの間、やる気や出かける気が失わせる事柄は「散歩」（64.7%）、「スポーツ」（50.1%）が上位に挙がっている。仕事や日常生活に及ぼす花粉の影響は、思いのほか大きいのかもしれない。（参考：日経流通新聞）(R.T)

専業主婦になりたい症候群

アエラが行った、都内の四年生15大学の女子学生を対象とするアンケート調査で「仕事中心か、家庭中心か」との問いに対して、結婚後は家庭重視とする回答が半数を超えたとのこと。その要因として、長引く不況の折、女性の非正規雇用者が増えたこと、また先輩世代のキャリア女性らが魅力的に映っていないことなどが挙げられている。「専業主婦志向」が、女子大生を中心とする若年層に浸透しつつある。不況時代に突入し、希望通りの職種に就職するのは難しくなっていることから、「就活」ではなく「婚活」に注力する学生が増えるかもしれない。（参考：AERA）(R.T)

無自覚冷え症男子

現代の20代男性の25.3％が「冷え症」で悩んでいると答え、冬の悩みのトップに。しかも、無自覚が多いというのが特徴。「冷えを実感していない」と答えたにも関わらず、「手足がいつも冷えてなかなか温まらない」「朝起きるのがつらい」「肩こりがひどい」など、“冷え症チェックリスト”に3つ以上該当している人が25％も存在。その原因の多くはストレス。本来、体は日中緊張モードになり夜はリラックスモードになる自律神経が働いている。しかし、残業続きだったりリラックスできない状況が続くと、自律神経がバランスを崩し、血管が収縮、血流が悪くなる。“冷え”はストレス過多のサインでもある（大阪大学大学院医学系研究科・石蔵教授）。　(参考：東京ウォーカー)(M.Y)

糖尿病予備軍

糖尿病が強く疑われる成人は予備軍も含め約2,210万人と推計されることが、2007年国民健康・栄養調査で明らかにされている。06年調査より340万人（18．2％）増加し、成人の約2割に上った。
同省では「運動不足や食生活の乱れで肥満が増加していることが大きな原因」と分析。糖尿
病にはいくつかのタイプがあり、生活習慣が関係しているのは「2型」。国内の糖尿病の95％
以上はこのタイプとされている。　(参考：時事通信)(M.Y)　

生きがいで死亡リスク軽減？

生きがいを感じて暮らしている男性は、精神的ストレスがあっても脳卒中で亡くなるリスクが大幅に低いことが秋田大の県民調査により判明、ストレスは脳卒中などで亡くなるリスクを高めるといわれるが、生きがい効果はそのリスクを上回るのかもしれないとされている。
88年に秋田県大森町（現横手市）の40～74歳の住民を対象に健康状態をチェック。同時に「生きがいをもって生活しているか」「ストレスが多いと思うか」などと質問し、約1600人を03年まで追跡。男女249人が亡くなった。
生きがいが「非常にある」「ある」と答えた男性355人では58人が死亡。うち4人が脳卒中だった。これに対し「普通」「はっきり言えない」と答えた男性477人では114人が死亡。19人が脳卒中だった。
小泉医師らが年齢や血圧、喫煙歴などの影響を除いて解析したところ、生きがいがある男性の死亡リスクはそれ以外の男性より38％低く、脳卒中で亡くなるリスクは72％も低かった。心臓病やがんによる死亡では差がなかった。 生きがいの有無とは別に、ストレスが多いと答えた人が2割ほどいたが、ストレスの影響を考慮しても、死亡リスクを減らす効果はあった。
因みに生きがいの有無がなぜ死亡率の差に影響するのかの理由は判明されていなく、女性では不明だが、研究の中心だった本橋教授は、自殺率が全国でも高い秋田県で予防事業に携わっている中、“生きがい”を通して自殺を防ごうという取り組みは、結果的に住民の健康水準全体を高めることに繋がるかもしれないと捉えている。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

掃除を通してエコを意識

清掃機器メーカーの独ケルヒャーの日本法人ケルヒャージャパンは、全国の20歳以上の男女500名を対象とした清掃とエコに関する調査を行った。その結果、清掃を通じて環境（エコ）意識しているという人は6割以上に上り、各年代ともにバラつきもなく国民の大半がエコを意識していることが明らかになった。
具体的な清掃時に感じる「エコ」では、複数回答で「ゴミの分別」が約9割を占め、「リサイクルをしている時」が約7割という結果になった。以下、「手作業での清掃」「省エネ製品での清掃」などが続く。ゴミの分別がエコとして浸透していることが伺える。今後の清掃機器購入にあたっては、76%の人が、「環境に優しい製品を選ぶ」としており、清掃機器も清掃能力、価格、デザインと同様にエコが求められているといえる。また、この傾向は年代に比例しており、年代が上がるにつれ製品にエコを求めていると考えられる。（参考：化学工業日報）(R.T)

自宅での洗濯が増加

日本経済新聞社が実施した20～60歳代の男女1,030人を対象にした消費者調査のよると、普段からクリーニングを利用する人のうち35%が「1年前に比べ利用頻度を減らした」と回答、「増やした」（3%）を大きく上回った。減らした理由としては、6割以上が節約のためと答えている。洗濯機で洗えるスーツが発売されたり、除菌や消臭効果をうたう液体用洗剤が売れ行きを伸ばすなど、消費者は自宅での洗濯回数を増やす傾向が高くなっている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

節水トイレの認知度

日本衛生設備機器工業会が、一般の既婚女性1,000人を対象に、各家庭での節水意識や取り組みに関する調査を実施した結果、洗浄水量6リットル以下の「節水トイレ」を知っている家庭の主婦は5人に1人ということがわかった。
トイレメーカー各社は節水トイレを揃え、販売に力を入れているが、認知度、普及率ともまだ低いといえる。東京都水道局の2002年の調査によると、家庭での水の使われ方として最も多いのがトイレで、約3割占めた。だが一般生活者が家庭で節水を意識するのは風呂が最も多く、水の使用量が最も多いトイレは4位に留まっているという。同行業界では、節水トイレの使用は二酸化炭素の削減に繋がることも含めて消費者へアピールするとともに、補助金の導入を行政に求めることも検討している。（参考：日刊工業新聞）(R.T)

自宅での食事は手作り

自宅で食事を手作りすることが以前より増えた人が全体の4分の1近いことが、日経産業地域研究所の調査でわかった。理由としては、「手作りする方が家計の上で安くつく」が85%、次いで「栄養バランスなど健康に注意するようになった」が67%、「冷凍食品やレトルト、総菜は安全面に心配がある」27%で「安くつく」が最も多い。手作りが増えたという人を年代別にみると、30、40代が多くなっている。子育てや住宅ローンなどの負担が多く、家計を節約することを迫られている世代だからと思われる。
物価の高騰や不況に見舞われた消費者が「内食」にシフトしてきていることがこの調査から分かる。ただ、自宅での調理が面倒な揚げ物などは手作りがそれほど増えておらず、手近な材料を使い、作りやすいもので済ませている傾向が強く見られている。（参考：日本経済新聞）(R.T)