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消費者のパン離れ

小麦製品の高騰などを背景に、消費者の「パン離れ」が進んでいる。日経産業地域研究所が行った調査では、回答者の４分の１が１年前より「パン食を減らした」と答えている。
回答者のうち１年前と比べ「家庭の日常の食事でパンを食べることが減った」人は25%、「増えた」のは17%となっている。この１年間にパン離れが進んでいることが分かる。パン食が減った理由としては、「以前より食べたいと思うことが減った」といった好みの変化が45%で最も多い。「割り高になった」も38%と４割に近い。特に食費増を嫌う女性ではパン食を減らす傾向が強くなっている。
一方で「ご飯回帰」の動きも見られる。健康志向の高まりや、外食よりも家庭で食事をとる人が増えていること、伝統的な和食志向の高まりなど、消費者文化が変化してきているといえる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

日焼け止めの使用率は？

コーセーが2008年に実施した、化粧をしている16～64歳の女性を対象とした調査によると、女性が日焼け止めをつかっている割合は77.4%だったという。使用率は年々上昇しており1998年から10年で35ポイント上がっている。シミ、そばかすの原因となり皮膚の老化を招くなど紫外線のダメージが広く知られるようになったことや、夏場だけでなく、紫外線が弱い時期である秋以降にも利用する人が増えていることが使用率の上昇に繋がっていると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

子供の食事に加工食品を使う？

博報堂がまとめた子育て中の母親の意識・行動調査で「安心な加工食品なら使ってもいい」と回答した人が90%を超えるなど、比較的柔軟な考えを持つ母親が多いことが明らかになった。
子供の食事については「過度に潔癖になるより自然に育てたい」が94.7%、「安心な加工食品なら使っていい」が92.5%とそれぞれ90%を超えている。また、「子供の食事は素材から手をかけてつくる」と答えた人も多く60%強となっている。中国製のギョーザ事件などが背景にあり、加工食品は全般的に敬遠されがちかと思われたが、安全であれば便利な食材を積極的に活用する姿勢がみられる。（参考：日経流通新聞）(R.T)

育児休業の取得率

民間企業の従業員の育児休業取得率が、男女とも上昇傾向にあることが、厚生労働省の調査で明らかになった。2007年度雇用均等基本調査によると、女性の取得率は89.7%と高いが、男性は1.56%と依然として低水準となっている。
男性の取得率が低水準に留まっている理由については、妻が専業主婦の場合は取得できない企業が多いなど環境整備が整っていないことなどが挙げられている。勤務時間の短縮やフレックスタイム制、託児所の設置など支援制度を導入している企業が増えてくれば男性の取得率も向上してくと思われる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

企業のブランドイメージ

製品の安全性が高いことは、社会貢献活動や地球環境保護などの取り組みよりも、企業や製品のブランドイメージに強い影響を与えていることが三菱総合研究所の行った調査で明らかになった。また、ブランドイメージを損なわせる要因として、リコール情報や個人情報の流出などより製品事故の方が大きく影響することも分かった。安全な製品を供給するという企業本来の責務を、消費者は強く意識しているといえる。（参考：化学工業日報）(R.T)

節水に対する意識が向上

内閣府が行った「水に関する世論調査」によると、お風呂や洗濯など普段の生活で「節水している」という人が1986年に同様に調査を開始して以来初めて70%を超える結果がでた。
普段の生活でどのような水の使い方をしているか聞いたところ「ある程度節水している」「まあ節水している」と答えた人の割合が、2001年の前回調査から7.5ﾎﾟｲﾝﾄ増えて72.4%に達した。これに対して「節水は必要と感じながら豊富に使用している」と答えた人は25.8%となっており、前回から3.8ﾎﾟｲﾝﾄ減少している。地球環境問題への関心が高まっており、身近な資源としての水を大切にする意識も向上していると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

日本の高学歴女性、高い脳卒中リスク

欧米では女性の学歴が高くなるほど脳卒中にかかる危険性が減っていくとされるが、日本では逆に、高卒よりも短大・大卒の方が脳卒中にかかる率が高いことが厚生労働省研究班による女性約2万人の調査により判明されている。
これには、欧米に比べて女性の社会進出にともなう制度などが未整備だったため、ストレスがかかっていたのではないかと推測。大阪大学の本庄かおり特任助教（公衆衛生学）と磯博康教授らが調査。対象は岩手、秋田、長野、沖縄の4県に住み、90年に40～59歳だった女性2万543人。このうち約7割の1万4,744人が働く女性だった。最終学歴で中学、高校、短大・大学の3グループに分け、12年間の生活習慣や脳卒中などの病気を調査し、この間451人が脳卒中を発症。高卒を基準にすると、脳卒中の発症率は短大・大卒が1.4倍、くも膜下出血は2.2倍だった。働く女性の中で比べても1.5倍になった。欧米では中卒、高卒、大卒の順で発症率が下がるが、日本では、短大・大卒で再び跳ね上がるU字型を描いた。
また、短大・大卒の働く女性の中で「母親」「妻」「娘」など家庭での役割が一つと二つ以上の
場合で差が出た。役割が一つの場合は、高卒の働く女性に比べ2.6倍の発症率だったが、二つ以上の場合は1.1倍にとどまった。本庄さんは「仕事でストレスがあっても、家庭での役割が精神的によい効果をもたらしたのではないか」と話している。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

せっかちな人は心臓病のリスクが低い

自分の性格を「せっかち」「怒りっぽい」などと考えている日本人男性ほど、心筋梗塞になるリスクが低くなるとの調査結果を厚生労働省研究班が発表した。欧米の研究では、せっかちで怒りっぽい人ほど心筋梗塞リスクが高くなることが知られている。今回の研究はその定説を覆すもので、研究班では感情の表し方が文化によって異なることが影響しているのではないかと捉えている。
今回の研究では、せっかちで怒りっぽい人ほど、喫煙や飲酒などを好む傾向があることが確認された。しかし心筋梗塞リスクは低くなるという結果が出たことに対して、研究班では日本では怒りを表に出さないのが良いこととされ、サラリーマンなどは感情を表に出さないことが多く、自分を「のんびり・温和」と捉えている男性の中には、感情を押し殺し続け、ストレスを溜め込んでいる人が多く含まれているのではないかと分析している。（参考：日本経済新聞）(R.T)

コンビニで昼食を購入

コンビニエンスストアで、400円代の小ぶりな弁当の売上げが伸びている。日本経済新聞社が働く男女の平日の昼食について消費者調査した所、最も多い回答が「200円未満」、次に「450円以上500円未満」という結果が出ている。「200円未満」と回答した人の多くは、家で作った弁当を持参していると考えられる。生活防衛意識の高まりから、1年前と比較すると家から弁当を持ってくる人が増えており、コンビニでは飲料だけを購入することから、支出額が少なくなっていると思われる。
若い女性を中心に、主食と副食、サラダやデザートを組み合わせて500円玉1枚の「ワンコイン」に収めようとする消費者が増えており、節約しながら昼食を楽しもうという心理が読み取れる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

痩せた高齢者の糖尿病リスク

痩せている高齢者は、普通の体形の人より糖尿病になるリスクが高いことが、独協医科大・西連地助教授らの調査で判明されている（肥満が糖尿病を招きやすいことは周知のとおり）。調査は93年、茨城県内で住民健診を受けた当時40～79歳の男女のうち、糖尿病ではなかった約12万7千人に協力してもらい、04年まで健康状態を追跡したもの（糖尿病になったのは8,400人余）。
調べたのは体格指数BMIと、発症リスクとの関係。60～79歳では、低体重とされるBMI18.5未満の人が発症するリスクは、普通体重とされる同18.5～24.9の人より男性で32％、女性で31％、また、肥満に当たる同25～29.9では男性で18％、女性で31％と普通体重の人より高かった。痩せた人と太った人ではどちらがより危険かは不明確だが、一般に、日本では欧米と比べてやせた糖尿病患者が多く、こうした人は糖を細胞に取り込むインスリンをつくる能力が欧米人より低いと考えられている。痩せた人は太ればリスクが減るわけではないが、運動や食事に注意するとともに、年に1回程度は健診を受けることは必要と言える。　(参考：朝日新聞他)(M.Y)