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家事の分担

日本の主婦の家事労働時間は1日平均4時間24分と、海外の主要国に比べ2倍程度長いことがＰ＆Ｇが実施した今年6月のインターネット調査で明らかになった。対象は日本人の他米国、英国、中国などの主婦2200人。日本は他国に比べて、家族による家事の分担が進んでいないことなどが家事時間が長くなる原因と見られている。
「家事と自分のための時間のバランスに満足しているか」との質問に、「満足していない」と回答した人の比率では日本が約61%と、米国（46%）、英国（41%）などより高くなった。主婦の「家事ライフバランス」についての認識は海外と比較して、まだまだ低いと考えられる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

博多努力美人

福岡の女性は美しくなるための費用を惜しまない…同市の財団法人・福岡アジア都市研究所の女性研究員の調査で、そんな実態が明らかにされた。おしゃれな街として雑誌などで取り上げられることの多い横浜、神戸両市と美容にかける支出や美容室などの施設数を人口比で比較したところ、福岡が圧倒していた。
きっかけは「街を歩きながらすれ違う女性たちに綺麗な人が多いこと」だ。美人の多さを示す方法として、ファッション誌の定番となっている横浜、神戸を「仮想敵国」として、データで比べた。また、試しに福岡市の女性人口10万人あたりのネイルサロンやエステティックサロン、美容室の店舗数を横浜市、神戸市と比べてみた。
その結果、ネイルサロンは横浜8.4、神戸10に対し福岡15.4。エステティックサロンは横浜33、神戸47、福岡69。美容室は横浜164、神戸206、福岡270だった。業種によって差はあったものの、いずれも福岡が圧倒的に多かった。 女性が美しく暮らすための支出として、花、下着、靴、服、化粧品などの1世帯あたりの支出額も比較したところ、福岡が年間約13万円で、横浜の11万2千円、神戸の9万2千円を上回っていた。調査結果について、店の数が多ければ競争も激しい。女性も店も切磋琢磨することで、美への関心が高くなっていると捉えられている。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

ライフスタイルと睡眠

朝型・夜型といったライフスタイルや睡眠の取れ度合によって、寝起きの方法や満足度に違いについてアイシェアが意識調査を実施。20代から40代のネットユーザー551名の回答を集計した。
回答者の属性は「朝型」が31.6％、「夜型」が68.4％。十分に睡眠をとれているかとの問いには、「十分にとれている」が12.3％、「どちらかというととれている」が35.4％で、合わせると睡眠が『とれている』人は47.7％だった。寝不足を嘆く人は多いが、意外と睡眠は十分にとっているようだ。属性別では睡眠が『取れている』とした人は「夜型」のうち41.1％であるのに対し、「朝型」では62.1％と20ポイント以上も高く、特に睡眠を「十分に取れている」人の割合が「朝型」で高いのが目立つ。また、「朝型」では寝起きが『いい』とする人が79.3％に上り、「夜型（37.9％）」を大きく引き離した。
また、起床のときに使う機器では「目覚まし時計」が38.8％でトップ、「オーディオ機器・携帯などの目覚まし機能」が29.4％で続く。一方、「時間になったら自然に目が覚める」も22.9％と意外に多く、特に睡眠を「十分に取れている」人では36.8％と際立って高かった。健康志向が叫ばれる中、睡眠を十分にとり、朝はすっきり目覚める「朝型」ライフに注目が集まると思われる。（参考：ＲＢＢナビ）(R.T)

自分の体臭

自分の体臭や、他人の体臭といった「人の臭い」について、シーリア総合研究所が10～30代の女性300人（各年代100人ずつ）を対象にアンケート調査を行った。
まず、「自分自身の臭いが気になるかどうか」についてたずねたところ、10代では84.0％、20代では85.0％、30代では90.0％が「気になる」と回答。年齢が上がるに連れて、「気になる」という女性が増える傾向が現れた。
次に「自分以外の臭い」として、各項目についてどう思うかをたずねたところ、「自分の父親の臭い」については10代の50.0％、20代の63.0％、30代の67.0％が「気になる」と回答。同様に「恋人の臭い」は10代の55.0％、20代の60.0％、30代の73.0％、「友人の臭い」は10代の48.0％、20代の63.0％、30代の67.0％、「他人の臭い」は10代の75.0％、20代の81.0％、30代の88.0％が「気になる」としている。全体の傾向としては、どの項目も30代が最も臭いに敏感な結果となっている。（参考：ﾅﾘﾅﾘﾄﾞｯﾄｺﾑ）(R.T)

資格取得ブーム

通信教育のユーキャンが3月に行った調査によると、9割近くの人が英語能力テストなど「何らかの資格をとりたい」と回答した。雇用不安がビジネスパーソンの資格取得ブームの原因と言われるが、簿記検定試験の受験者数を見てみると、景気がよかった時期から増えていることがわかる。
受験者数とほぼ比例して伸びているのが30～34歳の女性の労働力率。これまで出産・育児で職場を離れることが多かった層である。専門知識を身につけて働き続けようとする女性が増えている表れなのかもしれない。　（参考：日経産業新聞）(R.T)

愛犬もクールビズ

アニコム損害保険はペット関連サービスなどを手掛けるＡＨＢインターナショナルと組み、全国のトリミングショップにアンケートを実施した所、全身の毛を短くカットする「サマーカット」の実施率が37%にのぼることがわかった。また、全体の56%の店が「昨年よりも増えている」と回答した。
サマーカットとは特に夏の暑い時期に犬を快適に過ごさせるためになされ、手入れが楽になるなどの利点がある。4～5日に全国64店舗のトリミングショップに来店した犬2357頭のうち、875頭がサマーカットを実施した。サマーカットの依頼数を犬種別にみると、最も多かったのはトイプードルの34%で、ミニチュアダックスフント（28%）、シーズー（25%）など室内で飼育する犬種が多く占めている。　（参考：日経流通新聞）(R.T)

水筒男子

オフィスで飲まれているのは主にお茶とコーヒーがメインだが、市販のものを買うよりも、家庭やオフィスで用意しようという傾向がみられる。オフィスにマイボトルで飲み物を持参している人は全体の4割に及び20代男性と40代女性では、2人に1人がオフィスにマイドリンクを持参している、とミツカンは調査している。
不況の影響からか、この1年以内にマイドリンクの持参を始めた人が多く、20代男性では4人に3人がこの時期にマイボトル派に転向。堅実な暮らしぶりが特徴といわれる最近の男子にとって「水筒男子」への転向は当然の発想といえそうだ。しかし、マイドリンク持参の理由には、「節約」「エコ」以外にも多様。「夏場でも温かいものを飲みたい」「できるだけカラダによいものを飲みたい」といった飲み物そのものへのニーズもあり、市販のペット飲料ではすくい取れない多様な飲料摂取スタイルがマイドリンク持参を後押ししているようだ。　（参考：MarkZine)(M.Y)

「ちょい太」、痩せ形より長生き

40歳時点の体格によってその後の余命に大きな差があり、太り気味の人が最も長命であることが、厚生労働省の調査で明らかにされた。最も短命なのは痩せた人で、太り気味の人より6～7歳早く死ぬという意外な結果に。「メタボ」対策が世の中を席巻する中、行きすぎたダイエットにも警鐘を鳴らすものと言えそうだ。
研究では宮城県内の40歳以上の住民約5万人を対象に12年間、健康状態などを調査。過去の体格も調べ、体の太さの指標となるBMIごとに40歳時点の平均余命を分析した結果、普通体重（BMIが18.5以上25未満）が男性39.94年、女性47.97年なのに対し、太り気味（同25以上30未満）は男性が41.64年、女性が48.05年と長命だった。しかし、さらに太って「肥満」（同30以上）に分類された人は男性が39.41年、女性が46.02年だった。一方、痩せた人（同18.5未満）は男性34.54年、女性41.79年にとどまった。病気で痩せている例などを統計から排除しても傾向は変わらなかった。痩せた人に喫煙者が多いほか、痩せていると感染症にかかりやすいという説もあり、様々な原因が考えられている。　(参考：読売新聞)(M.Y)

家庭に商機が眠る

「残業」や「会社の仲間との付き合い」が減る一方、家で家族と過ごす時間が増えている。子供のいる給与所得者を対象にしたシチズンホールディングスの調査でこのような結果が出ている。1年前に比べ時間が減った項目で最も多かったのは「残業」。以下「家族との外出」「会社仲間との付き合い」と続き、公私とも外での消費に慎重な姿勢が見て取れる。
逆に時間が増えた項目を見ると、いずれも「家の中で過ごす」「出費を伴わない」という共通項目が浮かび上がる。帰宅派の硬くなった財布のくもを攻略するには、「家族」「家庭」をキーワードとした新たな商品、サービスが不可欠になると考えられる。 （参考：日経産業新聞）(R.T)

メンタルヘルス不調者の増加

企業で働くカウンセラーの約7割が、職場でメンタル面の不調を訴える人が増加したと考えていることが、日本産業カウンセラー協会の調査で明らかにされた。景気悪化の影響で、非正規労働者の一方的な契約解除などが多く、女性が対象となっている事例が6割を占めた。
調査では、過去1年間に見聞きしたり、相談を受けたりした職場のトラブルについて産業カウンセラーに尋ね、136人が回答。雇用関連では「非正規労働者の一方的な契約解除」「退職勧告・ほのめかし」といった事例を約4割が経験。「自己都合退職の強要」も約28．7％に上った。福利厚生関連では「休暇が取れない」が55．1％。具体的には「次は自分が解雇されそうで休みを取りづらい」といった相談が多い。こうした職場環境の悪化を受け、「メンタルヘルス不調者が増加した」と70．6％のカウンセラーが回答。「モチベーションの低下」は66．9％、職場の人間関係や雰囲気の悪化も約半数が指摘している。　(参考：時事通信)(M.Y)