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企業のブランドイメージ

製品の安全性が高いことは、社会貢献活動や地球環境保護などの取り組みよりも、企業や製品のブランドイメージに強い影響を与えていることが三菱総合研究所の行った調査で明らかになった。また、ブランドイメージを損なわせる要因として、リコール情報や個人情報の流出などより製品事故の方が大きく影響することも分かった。安全な製品を供給するという企業本来の責務を、消費者は強く意識しているといえる。（参考：化学工業日報）(R.T)

コンビニ各社がPB商品を拡充

コンビニエンスストア大手が冷凍食品で価格100円のプライベートブランド（PB）商品を強化している。また、メーカー品を中心に食品値上げが続く中、小売各社も20～50%安いPB商品を増やしている。コンビニの100円PBはすべて国内メーカーに委託生産しコストを抑えている。
これまで冷凍食品は2～3人分のメーカー品を定価販売していたが、主婦が自分の昼食に購入したり、単身者への需要が高いことから小容量商品の拡充を行っている。小売各社のPBも小麦製品や乳製品の一部に値上げが普及し始めており、コンビニでは100円PBを拡充し生活防衛に動く消費者の需要を取り込みたいとしている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

食料自給率が2年ぶりに上昇

農林水産省によると2007年度の食料自給率は2年ぶりに40%に達したという。好天候による国産小麦の豊作や輸入小麦の高騰を背景にしたコメ消費拡大が主な要因だが、外部要因が大きく影響した形で、本格的な上昇局面に入ったかは不透明であるとしている。
輸入小麦や国産米の価格次第では今回のような後押しは期待できなくなる。貿易自由化の圧力は今後も続くことから、大規模化などで市場開放に耐えられるような体質を強化しないと、自給率の上昇は難しくなると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

カレー、認知症予防に効果？

カレーのスパイス「ターメリック」（ウコン）に含まれる成分から、記憶力を高める化合物を、武蔵野大と米ソーク研究所が合成。動物実験の段階だが、将来認知症の治療などに役立つ可能性があると米老年医学誌で発表している。
同成分は「クルクミン」と呼ばれ、生薬としても用いられるショウガ科の多年草「ウコン」の黄色色素。アルツハイマー病の原因とされる異常たんぱく質ベータアミロイドが脳内に蓄積するのを防ぐ作用を持つことが知られている。
研究チームの調査では、クルクミンは神経細胞の損傷を抑えられるが、記憶力向上までの効果は確認できなかった。そこで、クルクミンの化学構造を変えたさまざまな化合物を合成。ラットから記憶の形成にかかわる脳の「海馬」を摘出、薄くスライスして組織が生きた状態が保たれたままにして、これらの化合物を加えた。その結果、「CNB－001」と名付けた化合物が細胞間の情報伝達の効率を高め、その状態を持続させることが判明した。
また、この化合物を飲ませたラットは前日に見せた物体を記憶していたのに対し、飲ませなかったラットは覚えていなかった。この化合物が、記憶をつくるスイッチとして働く酵素を活性化していることも明らかにしている。武蔵野大の阿部和穂教授によると、同化合物は、海馬の働きを直接活発にしていることから、新薬開発にも応用が出来ると言える。　(参考：毎日新聞)(M.Y)

節水に対する意識が向上

内閣府が行った「水に関する世論調査」によると、お風呂や洗濯など普段の生活で「節水している」という人が1986年に同様に調査を開始して以来初めて70%を超える結果がでた。
普段の生活でどのような水の使い方をしているか聞いたところ「ある程度節水している」「まあ節水している」と答えた人の割合が、2001年の前回調査から7.5ﾎﾟｲﾝﾄ増えて72.4%に達した。これに対して「節水は必要と感じながら豊富に使用している」と答えた人は25.8%となっており、前回から3.8ﾎﾟｲﾝﾄ減少している。地球環境問題への関心が高まっており、身近な資源としての水を大切にする意識も向上していると思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

社会的能力を高めるロボットの遊び友達

自閉症スペクトラム障害（ASD）の多くの小児は、人よりもロボットを相手にしたときの方が、より相手に興味を示すと見解されている。
「シャボン玉を吹いたり、ラッパを鳴らしたり、表情を作ることもできる社会支援型ロボット（SAR）が、ASD患児の発語や相互作用を増大させる」との研究報告が南カリフォルニア大学ビタビViterbi工学部の研究者らによって示された中、ASDの患児とシャボン玉を吹き車輪で動くロボットとの組み合わせで、自動的に作動するロボットと患児がボタンを押した時に作動するロボットに患児の反応を比較した研究を行った。
ロボットの行動は、患児の社会的行動（人対人の相互作用と人対ロボットの相互作用）に影響を及ぼし、随伴的に反応するロボットに対する患児の社会的行動は、無作為に反応するロボットに比べて多いことが明らかにされた。「全般的に、ロボットが付随的な動きをした時に、患児はより社会的になるようだ」と同大学教授のMaja Mataric氏は見解。
また、ギリシャ、アテネで開催された国際ワークショップでは、ASD治療に柔軟に対応できる有用なロボット製作の取り組みについて論じられていることから、SARは患児自身と両親や兄弟の双方を助ける役割の一端を担うことが出来るものと言えそうだ。(参考：南カリフォルニア大学報告他)(M.Y)

自動パン焼き器の販売が好調

家庭で焼きたてのパンを楽しむことができる、自動パン焼き器の販売が好調となっている。パンの元となる材料を自分で確認できるため、食の安全にこだわりを持つ消費者に人気がある。購買層は20～60歳代の女性が中心となっており、幅広い年齢層の人に受け容れられている商品といえる。売れ筋価格は約2～3万円である。自動パン焼き器のモデルチェンジは2年に1回程度で、炊飯器やオーブンレンジに比べて販売点数が限られるため、大きな価格変動はないととされている。（参考：日経産業新聞）(R.T)

ベータカロテン不足で胃がんのリスク2倍

ニンジンやカボチャといった緑黄色野菜に多く含まれる「ベータカロテン」が足りないと胃がんにかかるリスクが約2倍になるとの研究結果を厚生労働省研究班が発表した。ベータカロテンの摂取量は多ければよいというものでもなく、必要量以上を摂取しても胃がんのリスクは下がらないことも判明している。男女別でみると、男性の方がベータカロテン濃度の低い人が多く、胃がんリスクが高まる傾向が強いという。理由は、喫煙・飲酒で活性酸素が発生しやすい生活習慣の人が多く、ベータカロテンが消費されているしまったと考えられるている。
ベータカロテンはがんなどの原因となる活性酸素を取り除く抗酸化作用で知られているが、海外ではベータカロテンをサプリメントで過剰摂取すると、肺がんのリスクが高まるとの研究報告も出ている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

日本の高学歴女性、高い脳卒中リスク

欧米では女性の学歴が高くなるほど脳卒中にかかる危険性が減っていくとされるが、日本では逆に、高卒よりも短大・大卒の方が脳卒中にかかる率が高いことが厚生労働省研究班による女性約2万人の調査により判明されている。
これには、欧米に比べて女性の社会進出にともなう制度などが未整備だったため、ストレスがかかっていたのではないかと推測。大阪大学の本庄かおり特任助教（公衆衛生学）と磯博康教授らが調査。対象は岩手、秋田、長野、沖縄の4県に住み、90年に40～59歳だった女性2万543人。このうち約7割の1万4,744人が働く女性だった。最終学歴で中学、高校、短大・大学の3グループに分け、12年間の生活習慣や脳卒中などの病気を調査し、この間451人が脳卒中を発症。高卒を基準にすると、脳卒中の発症率は短大・大卒が1.4倍、くも膜下出血は2.2倍だった。働く女性の中で比べても1.5倍になった。欧米では中卒、高卒、大卒の順で発症率が下がるが、日本では、短大・大卒で再び跳ね上がるU字型を描いた。
また、短大・大卒の働く女性の中で「母親」「妻」「娘」など家庭での役割が一つと二つ以上の
場合で差が出た。役割が一つの場合は、高卒の働く女性に比べ2.6倍の発症率だったが、二つ以上の場合は1.1倍にとどまった。本庄さんは「仕事でストレスがあっても、家庭での役割が精神的によい効果をもたらしたのではないか」と話している。　(参考：朝日新聞)(M.Y)

割高でも小容量

スーパーの店頭で、しょうゆなどの調味料やサラダ油のうち、小容量タイプの商品の人気が高まっている。相次ぐ食品値上げをきっかけに消費行動を見直す家庭が増え、必要なものを必要なだけ買う「適量」志向が強まっている。小容量タイプは単位量当たりでみれば割高である。しかし、無駄になるのを避ける意識がコスト意識を上回り、割高になった分は新鮮さを買うコストとして割り切る消費者が増えていると思われる。（参考：日経産業新聞）(R.T)