IP スタッフ・ブログ

グミキャンデー市場が拡大

少子化で低迷している菓子市場のなかで、グミキャンデー市場が拡大している。ある調査会社の調べでは、2007年の国内の市場規模は前年比2割増の251億円となっている。甘い物が好きな子供や女性だけでなく、禁煙となったオフィスでタバコを吸えなくなった男性の需要が増えているのが要因と考えられている。グミはもともと子供向きの菓子であったが、2003年以降、女性向けにコラーゲンなど健康に良い成分を強調した商品が相次いで登場し市場が拡大した経緯がある。
女性に比べ、男性はかみ応えのある硬めのグミを好む傾向がある。たばこの代替需要としてガムを利用する人は多いが、グミは飲み込めて腹を満たせる点が受け入れられている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

高級化するケータリングサービス

ケータリングサービスとはパーティーやイベントなどに出張し、顧客の要望に応じて調理を提供する他、会場の経営、配膳、後片付けなども引き受けるサービスのことを指す。価格は高くなるが、最近ではシティーホテルがシェフを派遣し、料理を振舞うといったケータリングサービスが人気を集めている。
本来は、企業などが開いている会食パーティーなどで活用されることが多かったサービスであるが、個人宅で友人などを数人招いて開かれる小規模パーティーや、高級マンション内の共有スペースを利用した会食を行うケースが増加しているなど、法人需要だけでなく個人需要も拡大している。グルメへの関心、少しグレードの高い料理を楽しみたいという需要が消費者の間で高まっていることから、顧客単価の高いケータリンングサービスは増えていくのではないかと思われる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

高付加価値の炊飯器が人気

炊飯器市場で5万円以上の高級機種の売れ行きが伸びている。真空や遠赤外線など高付加価値技術を使った製品が「よりおいしいご飯を食べたい」という消費者の支持を得たといえる。店頭で実際に商品を見てから購入する人や、インターネットや口コミで人気が広がり、商品を指名買いする人も多いという。小麦価格が高騰しており、米食に回帰する人が増えていることも、炊飯器の販売増加に繋がっていると考えられる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

携帯通販市場が拡大

携帯電話を利用した通信販売は、利用者が時間や場所をえらばないでショッピングできることや、通販事業者はカタログを作成する費用が削減できるなど、双方にとってメリットがある。主に使用している世代は10代～20代前半と比較的若い年齢層という携帯電話の活用に慣れている若者の利用の割合が高い。このため取り扱い品目も洋服や化粧品が多くなっている。カメラ付き端末の普及により、二次元バーコードを読み込み指定サイトに誘導することで、雑誌やテレビとの連動を強めたことも市場拡大の要因の１つといえる。携帯電話は画面が小さいなどの制約はあるが、通信技術が発達することで情報量が増加し、通信コストも低下していることから市場は拡大していくと予想される。市場拡大に関して、ネット上での決済を巡るトラブルを回避するために、安全性の向上も必要といえる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

値上げ要請でPB商品拡充

大手コンビニエンスストアでは定価販売を基本としてきたが、低価格販売を武器としたドラッグストアなどとの競争が激化してきている。そこにきて、メーカーサイドからの食品や日用品の値上げを要請されていることから、値上げによる消費者離れを防ぐため、値上げ要請を受けた商品に対しては、値ごろ感のある低価格のPB商品の拡充を行うことで対応していくとしている。
コンビニ各社はPB商品を拡充することで、大手メーカーに対して値上げを抑制する狙いがあるといえる。値上げを牽制する方法として、値上げする大手メーカー商品の売り場を縮小することも検討しているコンビニもある。今後もコンビニ各社のPB商品は売り場に対して重点的に配置されていくと思われる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

マヨネーズの消費量

消費者のマヨネーズ離れが進んでいる。健康志向が消費者の間で広まっていることや、今年の4月からはメタボリック症候群対策として特定検診・特定保健指導制度も始まり、カロリーの高いマヨネーズを敬遠する動きが強まっている。
全国マヨネーズ・ドレッシング類協会によると2007年の1人当たりの消費量は1,662g。ピーク時の1999年（1,895ｇ）からは12.3%減少している。マヨネーズ好きな人には、メタボリックの人が少なくないことから、近年低カロリーのマヨネーズ風味の調味料やドレッシングを好んで購入する消費者も増えている。低カロリーのマヨネーズやドレッシング商品全体でみると、2007年の1人当たりの消費量は3,199ｇとなり伸びていることがわかる。（参考：日本経済新聞）(R.T)

電気ケトルが人気

必要な分だけお湯をすぐ沸かせる電気ケトル。忙しい朝にコーヒーや紅茶を手早く準備できる点が欧米で人気を集め、日本国内でもここ1～2年で市場を拡大している。売れ筋は6,000～8,000円程度の商品となっている。
沸騰したら電源が切れるため電力消費を節約できることや、節約志向の高まりもあり20～30歳代を中心に売れている。容量も様々で、1人暮らしや人数が多い家庭にも対応しているタイプ、また持ち運びしやすいコードが付いていないタイプの商品もある。電気ケトルを製造しているメーカー数は限られていることから、新製品の価格競争も少ないため、価格の変動は大きくないといえる。（参考：日経産業新聞）(R.T)

エアコンの販売が増加

民間調査会社ＧｆＫジャパンによると、家電量販店で6～8月のエアコンの販売額は前年同期に比べ15%増であったという。今夏は海外旅行など遠出を控え、自宅で快適に過ごしたい消費者の需要が増加したとの見方がある。また、前年の7月に天候不順でエアコンが不振だった反動もでているという。消費エネルギー効率に優れた省エネタイプや、たまったホコリを自動で掃除する機能が付いている機種が人気となっている。20万円前後と多少高価格でも、機能が充実した機種を選ぶ傾向が、消費者の間で強まっていると言える。（参考：日経流通新聞）(R.T)

コンタクトレンズの市場が拡大

眼鏡の市場規模が横這いを続ける一方で、コンタクトレンズの市場規模は拡大している。けん引役となっているのは使い捨てのコンタクトレンズである。中でも1日使い捨てタイプのシェアが高まっている。最近は、装用時の快適性を高めた新素材の開発も市場も拡大を後押ししている。
総務省の家計調査によると2000年には1,719年だった一世帯あたりのコンタクトレンズ支出は2007年には2,646円と約1.5倍に増加している。背景にあるのが使い捨てコンタクトレンズだが、最近では、「シリコンハイドロゲル」と呼ばれる新素材を使ったレンズも開発され人気を集めている。（参考：日本経済新聞）(R.T)

国産原料を利用した冷凍食品

冷凍食品メーカー各社が、国産の原材料を使った家庭用新商品の拡充に乗り出している。日本たばこ産業子会社が販売した中国製冷凍ぎょうざによる中毒事件の影響で、消費者の国産志向が強まっていることが背景にある。各社は安心感を打ち出すことで販売低迷に歯止めをかけるとしている。
また、原材料の高騰も国産原料へのシフトに影響を与えている。従来は割安で大量調達できるメリットから海外の原料を使用していたが、高騰が続けば輸送費の分だけ調達コストが縮まる可能性が高いとメーカーでは認識している。今後は安定調達先さえ確保できれば、消費者に安心感を与えられる国産品の比率が高まると思われる。（参考：日経流通新聞）(R.T)